なぜ週休3日制は広がらないのか
HBR Staff/Streamline
サマリー：週休3日制は、従業員の満足度やウェルビーイングの向上に留まらず、生産性を維持したまま、エンゲージメントの低下といった現代の職場が抱える課題を解決できる可能性がある。さらに、AIによる業務効率化が進めば、その導入はより現実的な選択肢となる。本稿では、週休3日制の実証導入を主導するジョー・オコナーらの見解をもとに、企業が抱く懸念や導入の障壁へのアプローチを解説する。

週休3日制の是非

　週休3日制は、米国では広く普及しているとは言いがたい。推進派は、週休2日制からの転換は、単に従業員の満足度やウェルビーイングを高めるだけではないと主張する。生産性を落とすことなく、従業員エンゲージメントのような現代の職場における根深い課題にも対処できるという。さらに、AIが効率向上にますます寄与するようになれば、週休3日制の導入は、より現実的な選択肢となる可能性がある。実際、オープンAIは4月6日に公表した政策提言書で、企業は「効率化による配当」として週休3日制を試行し、労働者に時間を返すべきだと提案した。

　このテーマを体系的に論じているのが、ジャレッド・リンドゾンとジョー・オコナーによる新著Do More in Four: Why It’s Time for a Shorter Workweekだ。リンドゾンはジャーナリストであり、オコナーは世界各地で週休3日制の実証導入を設計し、主導している。

　週休3日制に対する抵抗を理解するために、『ハーバード・ビジネス・レビュー』（HBR）では読者に対し、自社が週休3日制を導入できない理由や、この制度に関する疑問を尋ねた。そして、寄せられた質問に対して、リンドゾンとオコナーに見解を聞いた。以下がその内容である。より深く知りたい場合は、彼らの新著も参照してほしい。

週休3日制の直接的・間接的な利点は何か

　利点は多岐にわたり、個人、組織、社会という各レベルに及ぶ。

　個人レベルでは、週休3日制に移行した人の多くが、増えた休日は人生を変えると表現する。ボランティアに使う人もいれば、旅行、家族との時間、あるいはたまった雑務の処理に充てる人もいる。多くの人が欠けていると感じていたバランスを取り戻せるのだ。

　組織レベルでは、雇用主が挙げる主な利点は3つある。第1に、魅力的な従業員価値提案を構築し、離職率を下げ、優秀な人材を惹きつけられること。第2に、バーンアウトの軽減とウェルビーイングの改善。第3に、AIを含む新たなプロセスやツールの導入など、生産性を大きく高める変革に従業員を巻き込む強力なインセンティブになることだ。

　社会レベルでは、週休3日制は環境面での利点をもたらし、職場におけるジェンダーバランスを改善し、ボランティア活動や地域社会への参加も増やすことが実証されている。

週休3日制を導入した企業は、生産性が高まるのか

　週休3日制を大きな変革を促すインセンティブとして活用した組織では、勤務日数を減らしても、生産性が大きく向上することが多い。

　単に勤務日を1日削るだけでは、生産性は大きく落ち込む可能性が高い。しかし、組織の効率化、新たなプロセスやツール、テクノロジーの導入、そして全員の時間とエネルギーを重要な事業目標に集中させることへの報酬として週休3日制を提示すれば、それは強力な生産性向上策になる。

　だからこそ、私たちは週休3日制を、インセンティブを内蔵した業務運営の改善ツールとして活用すべきだと考えている。