サマリー：デジタル関連や環境関連の製品・サービスは消費者の日常生活のなかでますます中心的な役割を担うようになっている。しかし、企業はこのような新たなトレンドが持つ深い意味合いに十分な注意を払っているだろうか。経... もっと見る営者たちの多くは時代の大きなトレンドを明確に言い当てることができるが、そのようなトレンドが消費者の願望や態度、行動に与えている、一見とらえにくいが深い意味を持つ影響を見逃しがちである。コーチの若者の向けの新ブランド〈ポピー〉シリーズや、スポーツ・シューズと〈iポッド〉を組み合わせたナイキの〈ナイキ＋〉、ビデオ・ゲーム機に身体運動を取り入れたアイ・トイズの〈ME2〉などの事例から、トレンドがいかに自社のコア市場に新しいバリュー・プロポジション（提供価値）を生み出すかを明らかにし、企業がトレンド分析をより効果的に戦略に生かす方法を提案する。 閉じる
デジタル関連の製品やサービスは、消費者の日常生活のなかでますます中心的な役割を担うようになっている。また、大不況の影響で消費者の財布のひもは固くなっている。一方、世間では地球温暖化への懸念が高まり、購買意思決定に影響が及んでいる。これらは予想外の新事実でも何でもない。
企業は、このようなトレンドが持つ深い意味合いに十分な注意を払っているだろうか。
たとえば、デジタル製品やサービスのヘビー・ユーザーは、より短期的な目標に目を向けがちで、ただちに欲求を満たしたがり、マルチタスクを当然のように考えている。また、面識のない人とでも好んで意見交換をする。
「FREE経済」の戦略
製品・サービスを無料で提供し、他の方法で利益を上げるというビジネスモデルが、デジタル分野以外にも広がっている。しかし、その脅威にさらされている企業の経営者は、依然としてどう対応すべきかわかっていない。... もっと見る対応を急ぎすぎる企業もあるが、多くの企業は、十分な経営資源があるにもかかわらず、迅速な対応ができていない。既存企業はまず、脅威を評価することが必要である。すなわち（1）参入者がコストを素早く回収する能力、（2）無料サービスの利用者数の増加スピード、（3）料金を払っている顧客の離反スピードの3つを検討する。さらに、企業にとって大きな課題は、「プロフィット・センター」という考え方にとらわれている点であり、無料ビジネスに対抗するにはこの壁を破ることが重要である。本稿では、グーグル、ヤフー、ディザレット・メディア、ガルデルマなど、無料化への対応に成功した企業事例を基に、脅威に対して、いつ、どのような戦略を採るのが有効かを提示する。 閉じる
