地球環境と企業の関係

　地球を救うための戦略のどれを取っても、企業が主要な役割を担っていることは明らかである。世界の再生不能資源を過度にむさぼり、二酸化炭素（CO2）を過度に放出する先進国経済の原動力は企業である。しかし同時に企業は、資源利用を削減し、汚染を緩和するイノベーションを生み出している。企業は自然環境悪化の原因であると同時に解決策でもあるがゆえに、持続可能性をめぐる議論の中心にならざるをえない。

　とはいえ、企業は実際のところ、どのように貢献できるのだろうか。ある系譜の理論によれば、環境を救うには抑制と責任が必要である。消費者と企業は、資源をもっと有効に使い、廃棄物をもっと効率的に再生処理し、消費に対する欲望をもっと抑えなくてはならない。資源は無限ではないのだからもっと注意深く利用する必要がある。この主張は、節制という伝統的美徳に直接的にアピールするものだ。

　19世紀の経済学者トーマス・マルサスは、この考え方を最も明確に表現し、人口増加率の上昇によってやがて地球が食糧不足に陥ることを懸念した。