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米国では5人に1人がメンタルヘルスの問題を抱えており、鬱はその中で最も多い。鬱は当人の心身を蝕むだけでなく、組織の生産性も低下させる。にもかかわらず、雇用主の多くが場当たり的な対処を続けているのが現状だ。本稿では、組織へのダメージを最小限にとどめ、鬱で苦しむ部下ができるだけ早く万全の体調を取り戻せるように、リーダーとしてできることを具体的に紹介する。


　鬱は、世界中で心身に障害をもたらす主な要因となっている。米国人の5人に1人はメンタルヘルスの問題を抱えており、その中でも鬱は最も多い。

　非営利の医療保険組織ブルークロス・ブルーシールドの最近のリポートによると、ミレニアル世代とティーンエイジャーは、鬱の診断を受ける人が世代別で最も多い。鬱によるさまざまな影響を合わせると、米国だけで年間推定440億ドル相当の生産性が失われている。

　このように膨大な損失が増え続けているにもかかわらず、多くの雇用主は、従業員の鬱に場当たり的な対処しかしていない。管理職は、部下のパフォーマンスが悪い理由を調べようとして、ようやくメンタルヘルスの問題に気がつく。

　従業員がメンタルヘルスの問題を自己申告してもかまわない、それなりの便宜を求めてもかまわないと思える環境があれば、上司が組織へのダメージを最小限に抑えるために介入して、従業員ができるだけ早く万全の体調に戻るよう手助けできる。それが最善のシナリオだ。

　そこで、鬱に苦しむ人の働き方を調整するために、管理職としてできることを説明する。