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コロナ禍以前より、企業は従業員のモニタリングを強化してきた。在宅勤務が常態化したいま、従業員の労働実態を把握したいという気持ちは理解できるが、やり方を間違えると倫理的な問題が生じるだけでなく、ストレスから生産性の低下を招いたり、人材流出につながったりする。それでもモニタリングを実施すると決めたのであれば、6つのことに留意すべきである。


　新型コロナウイルス感染症（Covid-19）によって、かつてなく多くの人々が在宅勤務を強いられている。しかし、雇用主はそれ以前から、従業員の労働生産性をモニターする取り組みを強化してきた。

　2018年のガートナーの報告によれば、大手企業239社のうち50％は、社員のメールの内容とソーシャルメディアのアカウントに加え、誰が誰と会ったか、職場をどう活用しているかをモニターしていた。翌2019年発表の経営幹部らに向けたアクセンチュアのアンケート調査では、社員のデータを収集するために新しいツールを活用している組織は62％に上った。

　これらの統計は、新型コロナウイルス感染症のパンデミック以前に収集されたものだ。以降、多くの企業にとって在宅勤務が不可欠となっている。

　きわめて急激なこの変化を受け、雇用主にしてみれば、実際にどれほどの仕事が遂行されているのかが気になるところだ。生産性低下への不安、そして大幅な収益減への恐れに背中を押され、多くのリーダーは従業員に対するモニタリングの取り組みを強化している。