新型コロナウイルスの影響としては、リモート勤務者が増えることばかりが注目されがちだが、予想される変化はそれだけではない。勤務形態だけでなく勤務時間の柔軟性が高まったり、従業員のメンタルヘルス支援が当たり前になったりと、ビジネス界に大きな影響を及ぼす変化がいくつも起きるだろう。本稿では、2021年以降の仕事のあり方を左右する9つのトレンドを紹介する。
2020年、ビジネスリーダーたちが環境の急変への対応に追われる中、多くの企業とビジネスモデルが激しく揺さぶられて、物事の優先順位を変更したり、計画を見直さざるをえなくなったりした。
具体的には、社会的正義を求める声に呼応したり、全面的なリモート勤務に移行したり、従業員の幸福度を高める方法を考えたり、オフィス勤務の従業員とリモート勤務の従業員が混ざり合ったチームをマネジメントしたり、最近は新型コロナウイルスワクチン関連の法的な問題に対処したりする必要に迫られる企業が増えている。
2021年には状況が安定し、以前の状態に戻れると思いたい人も多いだろう。しかし現実には、2021年も相次いで本格的な変化に見舞われる1年になりそうだ。（少なくとも部分的に）リモート勤務を実践する働き手が増加するという点ばかりが注目されがちだが、予想される変化はそれだけではない。
筆者が思うに、2021年のビジネス界に大きな影響を及ぼす要素はほかにも9つある。
（1）企業は職場や仕事での従業員体験だけでなく、従業員の人生経験全般を意識してマネジメントを行うようになる
新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに、ビジネスリーダーたちは以前に比べて、従業員の私生活がよく見えるようになった。わかってきたのは、この1年間、働く人たちが私生活でも仕事でも過去に経験したことがないような困難に直面してきたということだった。
従業員の私生活への支援を充実させることにより、従業員の生活の質が向上するだけでなく、仕事上のパフォーマンスも改善する。この点は、もはや明らかだ。
ガートナーが2020年に行った「リイマジンHR・エンプロイー・リサーチ」によれば、従業員の人生経験を支援している企業は、精神の健康が良好だと回答する従業員が23％多く、肉体の健康が良好だと回答する従業員が17％多い。
企業にとって、もっと実利的な恩恵もある。従業員の私生活を支援している企業は、同等の支援を提供していない企業に比べて、良好な成績を上げている従業員が21％多い。
こうした点を考えると、2021年には、企業が従業員に対して、メンタルヘルス、健全な資産形成、そして、これまでは会社が関わる領域ではないと思われていたテーマ（たとえば睡眠など）の支援が当たり前になりそうだ。
（2）社会的・政治的論争で鮮明な立場を打ち出す企業が増える
価値観を共有できる会社で仕事をしたいという人々の思いは、しばらく前から高まっている。2020年には、そうした欲求がいっそう高まった。
ガートナーの調査によると、働く人の74％は、価値観に関わる最新の政治的・社会的論争に勤務先の会社がもっと積極的に参加することを望んでいる。企業のCEOたちは、質の高い人材を獲得し、自社につなぎとめるために、このような従業員の希望に沿って行動しなくてはならなくなるだろう。
しかし、ニュースになった出来事について声明を発表するだけでは、十分とはいえない。従業員はもっと多くのことを望むようになっている。
こうした問題にしっかりと資源を投じるCEOには、明確な恩恵もある。従業員エンゲージメントが高くなるのだ。ガートナーの調査によれば、企業が最新の社会問題に関して行動を起こすと、きわめてエンゲージメントが高い従業員の割合は、40％から60％に上昇するという。
