企業価値とは、将来にわたって生み出されるフリーキャッシュフローの現時点での価値の総和である。企業価値評価の本論に入る前に、第3回ではフリーキャッシュフロー、および金利と割引の概念についても復習しておきたい。


 企業価値評価の基礎となる概念について復習していく。「フリーキャッシュフロー」の算出式については、まるで公式のように丸暗記している方も多いようだが、その意味するところを改めて確認しておきたい。

フリーキャッシュフローとは

 企業価値評価においてキャッシュフローと言えば、「フリーキャッシュフロー(FCF: Free Cash Flow)」を指す。

 フリーキャッシュフローは、事業を運営した結果として企業に残るキャッシュフローであり、企業の内部留保として保持しておいても、負債の提供者への利払いや元本の償還に使っても、あるいは株主への配当や自社株買いによる還元に使っても、いかようにもできる自由さがある。そして企業の内部留保も、最終的には株主に帰属するため、フリーキャッシュフローはそもそもの資金の出し手である株主と負債の提供者からなる投資家に帰属するものといえる。

 フリーキャッシュフローの定義は、しばしば無味乾燥に暗記するものと誤解されていて、多くの人が苦痛に感じているようだ。しかし、その意味するところを理解しておくことが大切である(図表3-1「フリーキャッシュフロー(FCF)の概念」、図表3-2「FCFの定義」を参照)。

図表3-1 フリーキャッシュフロー(FCF)の概念


図表3-2 FCFの定義

 フリーキャッシュフローは、「事業からのキャッシュフロー」から、「ゴーイングコンサーン(企業が将来にわたって存続する継続事業体)であるためのキャッシュフロー」を差し引いて求める。

・事業からのキャッシュフロー:事業を営んだ結果である営業利益をベースに、現金の支出を伴わない費用である減価償却費を足し戻したうえで、法人としての納税義務によって支払う税金を差し引いたものである。

・ゴーイングコンサーンであるためのキャッシュフロー:「運転資本(運転資金とも呼ばれる)の増減額」と「投資金額」である。運転資本は、企業の日々の資金繰りのために、あたかも企業が投資しているかのようなものであり、それゆえに運転「資本」と呼ばれる。この運転資本がなければ、企業は資金ショートによって倒産してしまう。なお、フリーキャッシュフローの算出において、注意してほしいのは、運転資本の「金額」自体ではなく、前期と比較した「増減額」を用いる点である。増加額および減少額が、今期のフリーキャッシュフローに影響するのである。投資金額はおもに、設備を新規で導入したり更新するため、あるいはM&Aのための資金投下を指す。これらの投資は、既存事業の維持や業容の拡大、あるいは新規事業の構築などによって企業が永続企業体として存続していくために必要である。