今回は、企業の経営者による、投資家、顧客、社会といったステークホルダーとの効果的なコミュニケーションについて検討する。成長や稼ぐ力という視点や企業経営におけるお金の流れという視点で行っている経営の舵取りについて、経営者はステークホルダーに対して積極的にコミュニケーションして、効果的な対話を行っていくことが大切である。日本企業からの好例も紹介する。

「知りたいこと」と「言いたいこと」

　事業改革と財務改革からなる経営改革を行うことによって、戦略という「原因」から企業価値という「結果」までの流れを不断に見直している場合でも、社内外にその取り組みを理解してもらうことが必要である。その対象は、社員であり、投資家であり、社会一般である。

　こうした理解を得るためには、一方的に語っていても効果は小さい。社員、投資家、社会一般といった、相手方となるステークホルダーの「知りたいこと」と経営者の「言いたいこと」の間で、対話として成り立つコミュニケーションが必要である。