オフィス再開後の勤務形態について、リーダーはさまざまな選択肢を検討している。せっかく同じ場所に集まるのだから、会議も以前のように対面で行いたいと考えるかもしれない。だが、そうなればコロナ禍で得た経験値を無駄にしていると反発を招くことになりかねない。重要なのは、「どこで仕事をするか」から「何を達成するか」に、議論の焦点をシフトすることだ。「元に戻る」のではなく「前へ進む」ためには、会議の方法を再考すること欠かせない。本稿では、対面の必要性という観点から、チームのワークプランを立てるための6つのポイントを論じる。
週のうち3日は出社で、2日は在宅勤務。もしくは2週間出社したら、2週間在宅勤務（場合によっては、自宅以外の魅力的な場所で）。あるいは2019年同様、全員が全日出社とする。
これらはオフィス再開後の勤務形態について、リーダーが検討している選択肢の数例だ。しかし、こうした新たな勤務形態は、スムーズな導入に至っていないケースもある。
たとえば、アップルでは「週3日はオフィス勤務」という方針に対し、従業員が「リモート／ロケーションフレキシブルワークに対する上層部の考え方と、多くのアップル従業員の生きた経験との乖離」として、反発している。
このようなストレスの多い駆け引きから抜け出すには、会話をリフレーミングし、どこで仕事をするか、正確にはどの場所で成果を出すかではなく、実際に何を達成しようとしているのかに、議論の焦点をシフトさせる必要がある。
それには、目の前のタスクがどのような性質のもので、どのような目的があるか、そして効率や効果、仲間意識、メンタルヘルスといった競合する目的に関して、どれだけ考慮に入れるかを吟味することが含まれる。
仕事を構成するそれぞれの部分について検討し、対面で行うべき仕事、バーチャルで行うべき仕事か、あるいはその組み合わせで行うことにメリットのある仕事のいずれかに分類できたら、その理想形の実現に向けて取り組むことができる。
プロフェッショナルファシリテーターで戦略アドバイザーでもあるプリヤ・パーカーが著書『最高の集い方』で述べているように、「私たちの誰もが人生の長い時間を、人と集うことに費やしています。集まることによってその人の住む世界が形づくられます」。
それゆえ、オフィス再開によって「元に戻る」のではなく「前へ進む」ためには、現代の職場の基盤の一つ、会議の方法を再考することが不可欠になる。
いまは混乱の時だ。チームのワークプランを立てる際には、以下の6つの質問にあなた自身が答えを見つけなくてはならない。
