中規模企業が変革を実現し、その恩恵を享受する方法
この数年間、あらゆる規模の企業が前例のない試練と機会、そして進化を経験してきた。中規模企業もその例外ではない。コロナ禍をきっかけに、多くの取り組みが加速し始めたのだ。ほんの数年前までは現実離れした夢にしか思えなかったことが、確かな現実になりつつあるケースもある。そうした中で、飛び抜けて大きな変化を生み出し、計り知れない影響をもたらしている要因が、デジタル・トランスフォーメーション（DX）である。
中規模企業におけるDXは、大企業とは異なる
筆者が所属する全米中規模企業センター（NCMM）は、中規模企業におけるテクノロジーの導入とデジタル関連の変化について、精力的にモニタリング調査を行っている。この調査は、コロナ禍前の2019年に始まったものである。なお、NCMMでは、年間売上高1000万ドル～10億ドルの企業を中規模企業と定義している。たしかに、極めて広い定義ではある。それでも、この定義により、GDPと雇用面で米国の民間企業の中位の3分の1に分類される会社を対象にできる。
テクノロジーにどれくらいの投資を行っているかは、中規模企業の中でも会社の規模や業種によって大きく異なる場合がある。しかし、デジタル化された未来へ向けて歩み出そうとする際に、あらゆる中規模企業のリーダーがしばしば直面する問題がいくつかある。
もしかすると、最も見過ごせないのは、資本、人材、時間などのリソースの問題かもしれない。中規模企業では、大企業に比べてリソースが制約されている場合が多い。大企業におけるDXの取り組みはたいてい、専門の部署やチームによって戦略的にマネジメントされている。一方、小規模企業はそもそもDXを実行する必要性が乏しい。その結果、DXを推進するためのリソースの問題は、中規模企業特有の問題になっているのだ。
もう一つの問題は、ほとんどの場合、「流行」のデジタルシステムが（1）あまりに高価だったり、（2）規模が目の前のニーズに適していなかったり、（3）導入するために、場合によっては維持管理するためにも、多大なサポートが必要とされたりすることである。
変革を成功に導くための計画を立てる5つのカギ
では、中規模企業のリーダーチームは、厳しい制約の下でテクノロジー面で変化を成し遂げる方法を、どのように検討すればよいのだろうか。NCMMの調査によると、中規模企業が自社に適したテクノロジーを導入して、テクノロジーへの投資を回収しようとする場合に、検討すべき重要な要素がいくつかある。それらの要素は、デジタル化を検討し始めたばかりの企業にも、すでにデジタル化に向けて歩み始めている企業にも共通するものだ。
1. プラットフォーム：あなたの会社は、まったく新しいものに投資しようとしているのか。それとも、すでに存在するシステムに新しい能力を追加しようとしているのか。いずれの場合も、イノベーション、戦略開発、そして日々のマネジメントの分析に対する予算を増やせば、長い目で見て投資を回収しやすくなる。
2. 予算：投資できるリソースに限りがあり、しかも、金利上昇により資金調達の難度が高まっていてもおかしくない状況において、十分な予算が適切な形で配分されているか。導入しようとしているデジタルシステムの種類によっては、投資を回収するまでに長い期間を要する場合があることを忘れてはならない。セキュリティ、効率、生産性、分析など、重要な要素をいっそう重視する場合、どのようなトレードオフの選択を求められる可能性があるのかを考えよう。
3. プロセス：検討中の投資は、顧客および納入業者の活動と整合性があるか。テクノロジーを導入することの副次的恩恵の一つは、サプライチェーンが簡素化されることを通じて、サプライチェーン全般の透明性を確保できることだ。したがって、サプライチェーンの上流と下流のパートナー企業が行っていることと整合性がなければならない。コストや業者だけを基準に、取り入れるシステムを選んでも好ましい結果につながらない可能性がある。主要な機能をプロセスマッピングして、どの点を変更する必要がありそうかを検討すべきだ。
