インド市場への参入を目指す消費財メーカーは、どうすれば成功確率を高められるのか。基本的だが意外なほど実践されていないのが、eコマースの活用と現地調達であるという。
世界の主要経済圏のなかで、今日最も急速な成長を遂げているのはインドである。だが一部の外国企業はいまだに、この市場への参入に苦労している。
とはいえ、近年の発展によって、消費財企業には新たな門戸が開かれている。インドにおける地位と売上げの拡大は、以前よりはるかに小さなリスクで可能になっているのだ。
コカ･コーラ、ロレアル、ペプシコなどの巨大企業は、インドで巨額の投資を行って利益を上げている。だが未参入、または撤退した企業も多い。後者の例にはヘンケル（洗剤、接着剤など）、メリーケイ（化粧品）、サラ・リー（家庭用品）などがある。
一方で、中間所得層の数とその1人当たり支出額は、ともに伸び続けており、地元インドの消費財企業の急速な成長を後押ししている。その代表的なブランドとして、アムール（食品・乳製品）、ダブール（パーソナルケア用品）、ゴドレジ（ホームケア・ヘアケア用品）、パタンジャリ（食品・飲料・パーソナルケア用品）、ガリ（洗濯用洗剤）などがある。
多国籍企業がインド市場に参入して収益を上げるには、現地のサプライチェーンと、爆発的に伸びているオンラインチャネルを巧みに利用するとよい。つまり、現地での調達と、eコマースでの販売という2つの方法である。
