日本の基幹産業である自動車産業が転機を迎えている。地球温暖化や高齢社会における移動手段の確保といった社会的課題の増大を前に、対策を迫られている。また、100年に一度の変革といわれる技術革新が、産業構造を変えようとしている。トップ企業のトヨタ自動車は、業種・業態を超えた協調により、こうした環境変化に対応しようとしている。経営企画の責任者から技術部門のトップに転じた寺師茂樹副社長に、社会的課題に対する同社の取り組みについて聞いた。

100年に一度の大変革
攻めの姿勢に“ギアチェンジ”

編集部（以下色文字）：米国で1年前に開催された「CES2018」で、豊田章男社長がトヨタ自動車を「モビリティカンパニーへ変革する」と宣言し、話題を呼びました。あらためて、この宣言の意味と背景を聞かせてください。

寺師（以下略）：トヨタはこれまで、自動車を開発・製造・販売することがビジネスの主体の会社でしたが、今後は、すべての人が自由に楽しく移動できる未来の社会を実現するモビリティカンパニーに変わります、ということです。