※「企業、政府、NPOがともに価値を生み出すには」「社会貢献活動を上手に知らしめる方法」「持続可能性を戦略の柱とすべきもっともな理由」の3本の論文は、DHBR2019年2月号「企業は利益のために そして社会のために」内に収録されております。ただし、3本一括での販売は実施しておりません。ご不便をおかけいたしますが、ご理解いただければ幸いです。

持続可能性の重視と業績の相関関係

　今日のエグゼクティブは、社会、環境、市場、技術のトレンドが複雑に絡み合う、かつてない状況に対応している。これには持続可能性を基盤とした洗練されたマネジメントが求められる。にもかかわらず、彼らは往々にして「コストが恩恵を上回る」という誤解に囚われて、持続可能性を事業戦略の中心に据えることに後ろ向きである。ところが、学術研究や事業経験からはまったく逆の結果が示されている。

　持続可能性を高める努力をすると、事業成果に明らかに好ましい影響が及ぶ。筆者らは自身および同僚たちによるこの領域の研究に基づき、21世紀の企業エグゼクティブに向けて、持続可能性を重視すべき根拠をまとめた。本稿では彼らの懸念を和らげるために、持続可能性が損益に好影響を与える具体例も紹介していく。