CxO、業務の現場、ITが一丸となったDXの推進

下村 直也（しもむら・なおや）
アクセンチュア
ビジネス コンサルティング本部
テクノロジーストラテジー&アドバイザリーグループ　
テクノロジーアドバイザリー プラクティス
シニア・マネジャー
東京大学大学院卒業後、2008年アクセンチュア入社。主に通信事業者向けにシステムグランドデザイン、業務BPR、大規模マイグレ案件のPMOなど幅広くコンサルティング／SI案件を手掛ける。Enterprise Agile、DevOps、マイクロサービスアーキテクチャ、PMO業務のRobot化などによるNew IT Transformationに多くの知見を持つ。

　DXへの取り組みは、社員にとっても経営陣にとってもこれまでにない経験の連続です。まずは経営・事業トップ自らが、その会社の命運を決めるテクノロジー投資の在り方を提言し、事業責任を負うことも視野に、不確実な成果に対して経営資源のアロケーションを先行投資し、ビジネスの選択肢拡大や成長の蓋然性を高めることにコミットする。その上でDXを成功に導くストーリーを描き、具体的な目標を社員に対して示し、行動変容を促すことが必要です。さらに、強力なリーダーシップにより、組織の壁を越えた全社的な協業体制を確立する、といったトップダウンでの取り組みが重要です。

　刻々と変化を続ける市場のニーズに迅速に対応していくためには、これまでの「業務＝収益部門／IT＝非収益部門」といった固定観念から脱却し、経営と業務とITの3者が連携しながら、PDCAサイクルを高速で回し続ける取り組みが不可欠です。この全社一丸となった取り組みを支えるDX基盤＝Living Systemsは、既存ビジネスにはない新しい価値をもたらすはずです。