欧米1000社の競争適性を評価する

　あなたの会社がビジネス・オリンピックに出場すると考えてみてほしい。

　コンディションは、どんな具合だろうか。すぐに息切れしてあえいだり、イノベーション種目で先頭集団から後れを取ったりしていないだろうか。それとも、企業文化を武器に、最後までがんばってメダルを獲得できるだろうか。マーケティング・マラソンの成績は、どうだろうか。

　INSEAD教授のジャン C. ラレッシュらのグループは、毎年綿密な調査を実施し、いくつかの産業分野におけるヨーロッパのトップ500社と北アメリカのトップ500社の「競争適性」（competitive fitness）を評価している。

　まず、調査対象企業の全階層の従業員に、約150の実績指標ごとに自社について評価・採点してもらう。次に、その結果を他の調査結果と総合し、12の項目について評点を出す。

（1）企業ミッション・企業ビジョン、（2）顧客志向性、（3）企業文化、（4）組織・制度、（5）計画性・知的水準、（6）人的資源、（7）技術資源、（8）革新力、（9）営業力、（10）市場戦略、（11）国際戦略、（12）業績の12項目である。

　評価は、うわべだけを見て杓子定規に行うわけではない。たとえば、企業ミッションがいくら感動的にうまく書かれていても、ライバルとの競争を支援するものでなければ高いポイントは与えられない。

　同様に、最先端の情報システムといえども、しかるべく活用されていなければ競争優位とは認められず、むしろマイナスと判断されてしまう。