デジタルディスラプションに代表される急激な時代の変化により、既存企業が新興企業に取って代わられると考える人が少なくない。しかし実際にデータを見ていくと、約25年前に存在していた企業の大半が、今日においても順調に事業を運営しており、この見方は必ずしも正しいものではないとわかる。本稿ではまず、ディスラプションが既存企業を苦境に追いやるという多くの人が持つ誤解を解き、正しく将来に備えるための助言を行う…

クレイトン・クリステンセンは破壊的イノベーションの理論の中で、既存企業がいかにして自社の成功に溺れるかを解説し、それが戦略論の主流になった。企業の歴史や規模が資産と見なされたこともあったが、今日ではそれらは脆弱性と考えられている。しかし、ディスラプションを回避して、繁栄し続ける企業は多数存在する。本稿では、既存企業が競争力を維持し続けるための方法論を、具体例とともに提示する。伝統企業が積み上げた…

自社が置かれた市場の変化を察知して、素早く組織に対処を促すことは難しい。変革の必要性を訴えるためには、説得力あるデータが欠かせない。しかし、そのようなデータが揃う頃には、絶好の機会は消失しないまでも縮小してしまっている。では、自分たちの事業が危機に直面する前に、組織に変革に向かって行動を起こさせることができるのだろうか。本稿では、筆者らが世界的なローファームKWMのオーストラリア法人で採用した「…

製造業には大きな変化の波が押し寄せている。脱炭素対策に向けた電動化、人工知能を用いた自動運転技術、デジタル化に伴うビジネスモデルの刷新、そして中国の成長に伴う市場構造の変化などである。こうした変化に立ち向かってきた代表的な企業がグローバル建機メーカーのコマツだ。2021年に創立100周年を迎えたコマツは、これまでにも数多の危機を乗り越えてきた。その戦略は、ハーバード・ビジネス・スクールのケース教…

日本電気（NEC）はかつて、世界から高く評価される有望事業を複数展開していた。しかし、2000年代以降は競合に先を越される状況が続き、リーマンショック後には大規模な人員削減を行うなど、厳しい経営状態が続いた。その後、長期にわたる変革が結実し、2019年度から2年連続で最高益を更新。日本を代表するグローバル企業として、再び存在感を示し始めている。現在社長兼CEOを務める森田隆之氏は、NEC再建の中…

気候変動の主な原因は温室効果ガス（GHG）の排出であるとされ、企業もその削減への努力が求められている。そうした取り組みの一環として、多くの企業がESG（環境、社会、ガバナンス）の報告書を発行し、情報開示に努めているが、この報告の指針となっているGHGプロトコルには問題が多いと筆者たちは指摘する。筆者らが新たに提示したのは、会計の手法を用いたE負債という考え方だ。本稿ではこのE負債について解説するとともに、この考え方がサステナビリティの実践に与える影響を論じる。

倫理的な組織は、従業員にとって魅力的であるだけでなく、スキャンダルに巻き込まれる可能性が低かったり、投資家から高く評価されたりと利点も多い。しかし、多くの企業は従業員の道徳心の育成を長期的な視点で考えておらず、入社時などに一度だけ倫理研修を受講させる程度である。そこで本稿では、筆者らが何百もの調査研究から得た証拠に基づき、従業員が道徳的人格を身につけ、倫理的な組織をつくるために、職場を道徳実験室（モラルラボラトリー）として活用するアプローチを紹介する。

企業間取引（B2B）において、顧客がみずから収集し、活用できる情報は格段に増えた。顧客がサプライヤー候補との商談に割く時間は、購買プロセスのわずか17％にすぎず、多くの時間を、ベンダーや業界に関する独自調査に費やしている。だが、トップクラスの営業担当者は、この難しい状況を絶好の販売機会に変えてきた。彼らは顧客が情報を理解し、自信を持って購買を決断できるようにすることに重きを置く「センスメイキング」（納得感の醸成）のアプローチを取る。本稿では、センスメイキングの手法と、なぜそれが必要かという背後の心理状態について考察する。そのうえで、この手法の活用法について解説する。

1994年から95年にかけ、「経営者の役割が変わる」というテーマで、筆者たちはHBRに3部作の論文を執筆した。DHBR2022年2月号に掲載した「戦略を超えて──パーパスの時代」に続く2作目の本稿は、組織、そして人を真の変革に向けて動かすためには、トップマネジメントが、組織構造に手をつけるのではなく、起業家精神の発揚プロセス、コンピタンスの構築プロセス、業務オペレーションの刷新プロセスという3つの組織プロセスを創造することであると説く。