『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』(DHBR)では毎月、さまざまな特集を実施しています。本稿では、最新号の特集「ブレークスルーイノベーション」への理解をさらに深めていただけるよう、関連する過去の論文をご紹介します。

 DHBR2022年1月号の特集は「ブレークスルーイノベーション」。革新的な技術やアイデアによって新たな価値を生み出すブレークスルーイノベーションが待望されている。しかし、多くの企業がこれに挑む一方、ビジネスにつなげるのは容易ではない。

 イノベーションを目指す企業にとって、トレンド分析は有効な手段の一つだ。ただし、トレンドがすでに顕在化し、世の中で広く知られているような状況では、競合の後追いで終わる可能性がある。競争優位を獲得するには、これから起きうることの兆しを他社に先駆けて見極めること、すなわち「アノマリー」を早期に見つけ出し、自社の事業を適応させることが必要だ。

 ボストン コンサルティング グループ(BCG)ヘンダーソン研究所所長のマーティン・リーブス氏らによる「イノベーションの『兆し』を見つけ出す方法」では、アノマリーを発見する方法を提示したうえで、それをイノベーションにつなげるための4つのステップを示す。

 モデルナによる新型コロナウイルス感染症のワクチン開発に対し、知名度の低さや後発での参入を理由に、一夜にして成功を収めたという印象を持つ人が少なくない。しかし実際は、同社の母体であるフラッグシップ・パイオニアリングが10年来、無数に繰り返してきた、ブレークスルーイノベーションの手法「エマージェント・ディスカバリー」によってもたらされたもので、けっしてまぐれ当たりなどではなかった。

「モデルナがワクチン開発で実践したイノベーションの原則」では、モデルナの共同創業者兼会長であり、フラッグシップの創業者兼CEOのヌーバー・アフェヤン氏と、ハーバード・ビジネス・スクール教授のゲイリー P. ピサノ氏が、モデルナを成功へと導いたエマージェント・ディスカバリーについて、2つの基本原則「分散の創出」と「選択圧」をキーワードに解説する。

 企業は競争力を維持するため、デジタルツールの導入などに多額の資金を投じている。しかし、画期的なアイデアやイノベーションを生み出せていない場合がほとんどだ。それは、アイデア、実験方法、データ収集など、数多くの場面で素早い意思決定が求められているにもかかわらず、多くの企業が判断を速やかに下せていないことが原因だ。

 ハーバード・ビジネス・スクールのリンダ A. ヒル教授らによる「イノベーションは意思決定プロセスの変革から始まる」では、ファイザーのグローバルクリニカルサプライにおける事例をもとに、意思決定プロセスにアジャイルの原則を取り入れるうえで必要な、「多様な視点」「明確な意思決定権」「適切な頻度」「忌憚ない議論」について論じる。

 数多くの革新的な商品やサービスも、元をたどれば一つの基礎研究やプロジェクトから始まっているケースが多い。そうしたシーズ(種)を育てて芽を出すためには、どのようなマネジメントが必要なのだろうか。

 眼科医であり、理化学研究所のプロジェクトリーダーでもあった髙橋政代氏は、2014年に世界で初めてiPS細胞からつくった網膜細胞を患者へ移植する臨床研究に成功した。その後、研究と治療、患者ケアまでを一気通貫にした構想を掲げて起業し、現在はビジョンケアの社長として、再生医療の事業化や産業化に取り組んでいる。

「iPS細胞による網膜再生に世界で初めて成功した理由」では、髙橋氏の約25年にわたる研究や活動からイノベーションに欠かせない考え方を探った。

 地球の持続可能性を高めるために、企業はいまサステナブル素材を求めている。Spiber(スパイバー)が開発に成功した人工合成クモ糸繊維は、そのブレークスルーとなる可能性を秘めていた。

 クモの糸は高い機能性を有するだけでなく、タンパク質が主成分なので枯渇資源を消費する必要もない。米軍や大手化学メーカーすら頓挫した基盤技術を確立した時は、素材革命を起こす夢の繊維の誕生だと期待された。だが、実用化の目前で幾多の難題に直面し、挑戦が暗礁に乗り上げた時期もある。

 同社の創業者である関山和秀氏は、環境問題やエネルギー問題など地球規模の課題解決に貢献するイノベーションをいかに実現し、ユニコーン企業に成長させたのか。「タンパク質を進化させ、素材革命を起こし、持続可能な未来を創造する」を通じて、その変遷が示される。

 遺伝子検査を実施して健康リスク情報を個人に直接提供するテックベンチャー、23アンドミー(23andMe)。試行錯誤を経て事業が軌道に乗り始めた矢先に、突然の規制強化に襲われた。何が理由か、それをいかに探るか、規制範囲はどこまで及ぶかといった未知の課題に、いかに挑み、解決していったか。

「遺伝子検査ビジネスのCEOは突然の規制強化にどう対処したのか」では、当局との交渉過程から、企業文化の変革など社内体制の再構築まで、経営危機を乗り越えた経緯を共同創業者兼CEOが明かす。