『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』（DHBR）では毎月、さまざまな特集を実施しています。本稿では、DHBR2022年10月号特集「DXを成功に導く組織のデジタルリテラシー」への理解をさらに深めていただけるよう、関連する過去の論文をご紹介します。
DHBR2022年10月号特集は「DXを成功に導く組織のデジタルリテラシー」。デジタル・トランスフォーメーション（DX）の実現に向けた莫大な投資を業績向上につなげるためには、「デジタルリテラシー」が欠かせない。
DXを実現するために、多くの企業が莫大な投資を行っている。だが、巨額の投資を業績向上につなげられないどころか、組織に負の影響をもたらすことすらある。
その要因の一つに、データやテクノロジーにアクセスし活用できる人が、データサイエンティストなど一部の専門家に留まることが挙げられる。イノベーションを起こすには、むしろ顧客をよく知る現場の従業員が中心的役割を果たす必要がある。
ハーバード・ビジネス・スクール教授のマルコ・イアンシティとマイクロソフト会長兼CEOのサティア・ナデラによる「デジタル・トランスフォーメーションを民主化せよ」では、企業のデジタル成熟度の高まりを示す５つの段階に基づき、データの民主化やテクノロジーの民主化だけでなく、DXの民主化を実現する方法について紹介する。
デジタルマインドセットとは、データやアルゴリズム、人工知能の新しい可能性を切り開く方法を思い描けるようにする一連の心構えや行動様式であり、データ中心の世界で成功の道筋を描き出せるようにする能力である。DXの実現には、デジタルシステムと業務プロセスの統合に加えて、この能力の組織的な底上げが欠かせない。
従業員がデジタルマインドセットを身につけるためにはどうすればよいか。ハーバード・ビジネス・スクール教授のセダール・ニーリーらによる「デジタルマインドセットが組織変革を実現する」では、従業員がDXを受容するための意識改革の方法を含め、フランス大手IT企業のアトスやモデルナ、ユニリーバの事例をもとに考察する。
商品の売上実績が書かれた広告は、誰もが目にしたことがあるだろう。しかし、先進テクノロジー企業はそのような絶対数をあまり気にしなくなっている。
彼らが重視するのは、顧客が「いつどこで商品を購入したか」「一緒に購入した商品は何か」「商品を買う前や買った後に何をしているか」、あるいは年齢、収入などの情報である。顧客が商品を利用する際のこのような行動データをもとに、企業と顧客のつながりをとらえる「データグラフ」を先進企業は活用している。
ダートマス大学タックスクール・オブ・ビジネス教授のビジャイ・ゴビンダラジャンらによる「巨大テック企業が活用するデータグラフとは何か」では、アマゾン・ドットコム、グーグル、ネットフリックスなどの企業が、データグラフをどのように活用しているか紹介する。そのうえで、これを未使用もしくは使いこなせていない企業が踏むべき、4つのステップを解説する。
データドリブン経営への転換を目指す企業において、デジタルデータをビジネスに活かす能力である「デジタルリテラシー」は欠かせないものだ。しかし、デジタル人材以外のメンバーが一朝一夕にその能力を身につけるのは難しく、組織全体のデジタルリテラシーの向上に苦戦している企業も少なくない。
それに対し、2019年にヤマトホールディングスに入社した中林紀彦氏は、データ基盤を整え、デジタル人材と事業部門との距離を縮め、経営層や各事業部門のリーダーなど、社員全員を対象にした研修を通じて、組織全体のデジタルリテラシーを高めてきた。
ヤマト運輸執行役員（DX推進担当）の中林紀彦氏による「ヤマト運輸のデータドリブン経営は社員全員のデジタルリテラシー向上で実現する」では、同社でデータ戦略の立案と実行を担ってきた筆者がデータドリブン経営の実現に向けた道筋と、組織全体のデジタルリテラシーを向上する方法を明らかにする。
ベイシアグループは、スーパーマーケットのベイシアをはじめ、ホームセンターのカインズ、ワーキングウェア専門店のワークマンなど、29社から成る企業集団である。ホールディングス化せず、それぞれの企業が独自の強みを伸ばす「ハリネズミ経営」で成長を遂げ、グループの総売上高は1兆円を超える。
ベイシアグループは現在、カインズを筆頭に各社がDXを推進し、グループ全体としてシステムの共通化にも力を注いでいる。また、外部からエンジニアを積極的に採用すると同時に、社員をDX人材に育てるための仕組みづくりも行っている。
「DX人材の育成にはプロジェクトを通じた相互学習が欠かせない」では、ベイシアとカインズの会長を兼任し、ベイシアグループの実質的なトップを務める土屋裕雅氏に、ハリネズミ経営を維持しながら、グループレベルでＤＸを推進する方法について聞いた。
