デジタル・トランスフォーメーション（DX）を実現するために、多くの企業が莫大な投資を行っている。だが、巨額の投資を業績向上につなげられないどころか、組織に負の影響をもたらすことすらある。その要因の一つに、データやテクノロジーにアクセスし活用できる人が、データサイエンティストなど一部の専門家に留まることが挙げられる。イノベーションを起こすには、むしろ顧客をよく知る現場の従業員が中心的役割を果たす必…

デジタルマインドセットとは、データやアルゴリズム、人工知能の新しい可能性を切り開く方法を思い描けるようにする一連の心構えや行動様式であり、データ中心の世界で成功の道筋を描き出せるようにする能力である。デジタル・トランスフォーメーション（DX）の実現には、デジタルシステムと業務プロセスの統合に加えて、この能力の組織的な底上げが欠かせない。従業員がデジタルマインドセットを身につけるためにはどうすれば…

商品の売上実績が書かれた広告は、誰もが目にしたことがあるだろう。しかし、先進テクノロジー企業はそのような絶対数をあまり気にしなくなっている。彼らが重視するのは、顧客が「いつどこで商品を購入したか」「一緒に購入した商品は何か」「商品を買う前や買った後に何をしているか」、あるいは年齢、収入などの情報である。顧客が商品を利用する際のこのような行動データをもとに、企業と顧客のつながりをとらえる「データグ…

データドリブン経営への転換を目指す企業において、デジタルデータをビジネスに活かす能力である「デジタルリテラシー」は欠かせないものだ。しかし、デジタル人材以外のメンバーが一朝一夕にその能力を身につけるのは難しく、組織全体のデジタルリテラシーの向上に苦戦している企業も少なくない。それに対し、2019年にヤマトホールディングスに入社した筆者は、データ基盤を整え、デジタル人材と事業部門との距離を縮め、経…

ベイシアグループは、スーパーマーケットのベイシアをはじめ、ホームセンターのカインズ、ワーキングウェア専門店のワークマンなど、29社から成る企業集団である。ホールディングス化せず、それぞれの企業が独自の強みを伸ばす「ハリネズミ経営」で成長を遂げ、グループの総売上高は1兆円を超える。ベイシアグループは現在、カインズを筆頭に各社がデジタル・トランスフォーメーション（DX）を推進し、グループ全体としてシ…

イノベーションとは、顧客のアンメットニーズ、すなわち「まだ満たされないニーズ」を突き止めてそれに応えることだが、優れたイノベーターであっても、そのようなニーズを見定めることは難しい。筆者らはこれまでの研究から、これらニーズの探索には、主流派のユーザー像を突き詰める、あるいはこれまでとは異なるユーザーに目を向けるという2つのアプローチがあり、それぞれの対象に焦点を絞ったり、視野を広げてみたりと見方を変えることで、顧客の抱える問題や願望が明らかになるとする。そしてますます豊富になりつつあるデジタルツールによる付加価値についても論じている。

遠隔医療で知られるバーチャルヘルスケアは、対面ケアをただデジタル化しただけのものではない。医療の公平性を高め、無医地域の住人を筆頭に多くの人が利用できる。また医師同士が協力しやすくなり、初期段階での正確な診断と治療が促進される。医療のクオリティやアクセス性を高め、コストを下げたいと考える国は、遠隔医療の利用を拡大こそすれ、縮小すべきではない。

TSR（株主総利回り）とは株式投資によって得られた収益（配当とキャピタルゲイン）を投資額（株価）で割った比率であり、企業の業績だけでなく、株価を含めた経営の成果として、役員報酬を決める際の重要な指標とされ、日米欧で活用の動きが広がっている。筆者たちはこのTSRの「配当金の再投資」の前提条件に疑問を呈し、別の前提を用いたCOSR（core　operating　shareholder　return）のほうが経営の質を正しく表すとする。本稿では、TSRの欠陥を解説し、COSRとの違いや利点などを論じて、さらには自社株買いの問題についても触れる。

2008年の世界金融危機をきっかけに大幅な規制改革が行われたが、金融機関はいまだに社内の不正行為や不祥事に悩まされている。公式の規則を設け、コンプライアンス部門に投資するような従来型の不正防止策では対処できなくなっているのだ。そこで筆者らが提案するのは、行動科学の知見を取り入れた行動リスクマネジメントである。会社のデータや従業員へのインタビュー、調査などから、適切な意思決定を妨げている原因や、問題を引き起こしそうな行動パターンや要因を明らかにして、ワークショップやセッションにより解決策を導いていく。

職場の人間関係にどのように対応するかは、キャリアの成否を左右する。人間関係は、当事者間の利害が一致せず競い合うようなネガティブな関係か、双方の利害が共通して協力するようなポジティブな関係に単純化されがちだ。しかし、実際はその両方が混在しており、まずは自分と相手の関係性を見極めなければならない。本稿では、自分の同僚との関係を、対立、競争、独立、協調、協働の5つに分類し、それぞれをマネジメントするために、どのような戦術があるのか解説する。