企業変革の4分の3が失敗に終わるといわれている。その理由として、実行方法が問題とされることが多い。だが、筆者らの分析によると、そもそも何を変えるべきかを誤ってとらえているのも大きな要因だという。環境変化がより激しさを増すいま、企業が成長を実現するためには、自社の変革を繰り返すことが不可欠である。本稿では、多様なケーススタディをもとに、真に効果的なチェンジマネジメントを実現するうえで必要な3つのス…

組織文化は企業に深く根を下ろしていて、容易には変更できない。したがって、経営者が企業を変革しようとする際は、往々にして、組織文化には手をつけず、戦略を転換することによって、それを実行しようとする。しかし、筆者らが提言する5つの原則に則れば、組織文化を触媒として企業を変革することができる。本稿は、組織文化と戦略転換を両軸とする、企業変革の核心を突いた名著であるため再掲した。

優れたリーダーは、戦略と文化の力を最大限に活用することで、大胆な変革を成功に導いてきた。ただ現実には、社風という名の文化を武器に変えるどころか、その影響力とダイナミクスを理解していないがゆえに、足をすくわれるケースがほとんどだ。変革を実現する組織文化を構築するにはまず、自社の社風に対する理解を深めることが不可欠である。本稿では、そのために知っておくべき8つの文化特性を明らかにしたうえで、社風をマ…

経済環境の変化が激しくなっている今日、伝統的な企業変革理論は、その実行では時機を逸したり効果が十分でなかったりと、限界が顕著になっている。また、日本の組織風土に根差した桎梏もある。筆者はコンサルタントとして、そうした課題に何度も直面し、克服してきた経験を通して、日本企業に適した変革方法を確立した。前半でその手順を解説した後、後半で組織文化や個人の意思との関係を論じる。

変化を続ける市場に対応するために、企業はしばしば組織再編を迫られる。組織再編には、組織を一新する再構築（リストラクチャリング）と、微調整に留める再構成（リコンフィギュレーション）がある。どちらもイノベーションを推進し、業績の向上を目指す点では同じだが、成功するかどうかは状況によりけりである。筆者らは、これら2つの方法についてさまざまな事例をもとに、定性的かつ定量的な研究を続けてきた。組織の一新か…

アマゾンやグーグル、アップルなど、デジタルパワーを活かした少数の企業が、ネットワークを押さえ、そこから上がる富を一人占めしている。こうしたネットワークのハブを押さえた企業に価値や権力、データが集中する状況では、社会や経済が不安定になるのは避けられず、これを問題視する声も上がり始めた。こうしたハブ・エコノミーの興隆のメカニズムを探るとともに、旧来型のビジネスである自動車業界を例に取り、今後の変化やハブ・エコノミーに対抗する方法などを考察する。ハブ・エコノミーの進化は止められない。しかし健全な経済社会の維持のために、何をすべきなのだろうか。

長年CEOの後継者育成に関する助言を行ってきた筆者たちは、取締役会が考える理想的なCEOの資質と、実際に大きな成果を生むそれとの間に存在するズレに気づいた。そこで「CEOゲノム・プロジェクト」を立ち上げ、CEO2000人を含む経営幹部1万7000人の一人ひとりの評価、経歴、業績、行動パターンが詳しく収録されたデータベースを構築し、10年以上にわたって高業績CEOが備える資質について分析を行い、高業績CEOに共通する4つの行動・態度を特定した。

装飾や過度なデザインを排し、日本の消費者なら誰もが欲しいと思う、手頃な価格の美しい商品を製造販売する──「無印良品」のブランド名自体が物語るコンセプトの実現を大事としてきた良品計画。世界で通用する商品という自信を持ち、試行錯誤しながら、27カ国・地域403店と国内418店（2017年2月）へと市場に浸透させてきた軌跡が明かされる。  

企業のトップとして経営に携わるためには、いくつかの道筋がある。大手企業で出世コースに乗ったり、みずからが起業したりする方法のほか、近年増え始めたのが、既存の中小規模の企業を買収してその経営者に収まる、という方法で、日本でも注目を集め始めている。本稿では、こうした起業を「買収型起業」と呼び、実際にビジネススクールでこれについての講座を持っている筆者たちが、その準備から、交渉、取引、経営の継承に至るまでのロードマップを解説する。

3年8カ月、全44回にわたって続いてきた本連載も、今回で最終回である。「世界標準の経営理論」をビジネスパーソンに可能な限り広範に、体系的に解説するという目的は達成されたのか。そして、それら経営理論をビジネスの「思考の軸」として活用してもらうという狙いのためには、これから我々は連載を超えて理論をどのように活かしていけばいいのか。最終回は、連載のその先に広がる世界を考える。

月額980円で、一流講師の授業動画をネットで視聴できるサービス「スタディサプリ」（旧受験サプリ）。教育業界に破壊的イノベーションを起こした山口文洋氏が、教育、そして自身の未来について、いま考えることは何か。