経済学史から見ると、地球環境を守るための理論には2つの系譜があるようだ。1つは19世紀初めの経済学者、トーマス・マルサスが提唱したような「抑制」の考え方である。マルサスは人口増加と食糧不足による貧困と破滅というシナリオを示し、それを防ぐために人口の抑制を説いた。現代のマルサス主義者たちは、活発な経済活動によって資源が枯渇し、環境悪化がもたらす破滅への道に警鐘を鳴らし、それを避けるために資源利用の…

ピーター・センゲによると、環境問題を前進させるためには、組織がみずからを、さらに大きなシステムの一部として認識しなければならない。その課題はひとえにリーダーシップにあるという。「リーダー」とは必ずしもCEOのことではない。技術や経営からプロセスや企業文化に至るまで、イノベーションを考案する人がリーダーである。すなわち、重要なのは地位ではなく、その人の持つ情熱、ネットワークを築く能力、そして組織の…

持続可能性の取り組みへの要請は日増しに高まっているが、受動的な局所対応に留まっている企業が多い。資材、拠点、製造工程、輸送方法を切り替えたり、サプライヤーに対して地球に優しいやり方を迫ったりするものの、予期せぬ形で諸コストがかさみ、持続可能性とはほど遠いサプライチェーンが形成される結果となるケースもある。それを避けるには、直接の取引相手に限らず、サプライチェーンの隅々まで見渡し、ビジネスと環境・…

サプライチェーンの持続可能性の向上を妨げる要因について調査を行った。その結果を紹介する。

ハーバード大学ユニバーシティ・プロフェッサーのマイケル・ポーターは、大半のCSR（企業の社会的貢献）活動は「本来の事業とほとんど結びついておらず、その多くは自社のイメージ向上を主眼としている」と断じる。実際に、リーマン・ショック後に世界が不況に見舞われると、多くの企業が社会貢献活動を手控えた。 ウォルマートがその取り組みを開始したのは2005年とけっして早くなかったが、リーマン・ショック以降もそ…

アウトドア・メーカー、パタゴニアは環境保全をはじめとする持続可能性への取り組みで有名である。しかし、同社も初めからそのことを意識していたわけではない。過酷な自然に耐えうる品質の高さを保持しながら、環境や社会への配慮を両立するには、それなりの投資、そして長い試行錯誤が必要だった。 さらに言えば、企業として収益を確保し続けなければ、このような活動そのものを続けていくことは不可能である。とはいえこれは…

もはや環境に配慮した企業の優位性は言うまでもなく、その内容が問われている。環境への配慮の具体策については、各種団体やNPOなどが基準づくりを始めている。企業はそのような基準に対し受動的に対応しようとするだけでは、環境に配慮しながら事業を強化することはできない。環境基準をめぐる「競争」は熾烈を極めているのだ。 環境基準は多数存在するが、いまだ業界の標準として認知されているものは少なく、さまざまな観…

現在のサステナビリティ経営の原点になった論文と言っても過言ではない。1990年代、企業では、「環境重視」は意識されていたものの、それは業績向上以外に考えるべき事項の一つという位置付けであった。そんななか筆者のスチュアート L. ハートの「持続可能なグローバル経済の構築」というメッセージは、環境への取り組みが新たな次元に入ったことを示すものであった。ハートは、拡大するグローバル経済が抱える危機の増…

 先進テクノロジーとスマート・ディスクロージャー（洗練された情報公開）という新たな政策がうまく連動して、経済のさまざまな分野の仕組みが変わろうとしている。政府のデータや民間企業の公開情報は、次第にコンピュータで読み取り可能な形式で入手できるようになり、「選択エンジン」と呼ぶ新サービス、すなわちデータを集約する技術の普及に拍車がかかるだろう。この動きは企業にとって、脅威であると同時に大きなビジネスチャンスになりえる。  情報開示の進展によって市場の効率性が高まると、欺瞞や目くらましなどの手段を用いて、あるいは消費者の怠慢に乗じて市場シェアを得ていた企業は、形勢が不利になる。一方で、価値の高い商品を合理的な価格で提供する企業は、繁栄するはずである。選択エンジンの進歩と普及は、多大なる影響を経済や消費者の暮らしに及ぼすはずであろう。

 1946年5月7日、ソニーの前身、東京通信工業が設立された。  ハーバード・ビジネス・スクールの看板教授、クレイトン・クリステンセンは「ソニーはわれわれが知る唯一の連続破壊者である」としているが、なぜ、かつてのソニーはそれが可能であったのか。  創業当時の設立趣意書に、その源流を見ることができる。