日本で最も精力的に働く経営者といわれる、日本電産・永守重信社長。みずから創業した会社を40年で１兆円企業へと育て上げた経営力には計り知れないものがあるが、一方で注目すべきはその仕事ぶりである。世界のモーター業界でトップ企業となり、自身の年齢も70を迎えようとしているいまなお、みずからハードワークをこなす。この持続的エネルギーの源泉は仕事への思いなのか、社会への思いなのか。日々の仕事への向き合い方…

従業員の健康も生産性の向上も、組織のマネジメントにとっては重要な問題であり、特に働く人々の心の健康をポジティブな面から注目する動きは近年、活発になっている。本稿で紹介するのは、健康の増進と生産性の向上を両立させるための考え方である「ワーク・エンゲイジメント」だ。ワーク・エンゲイジメントは仕事に誇りを持って熱心に取り組み、さらに仕事から活力を得ている状態をいい、これが高い人は心身の健康度が高く、組…

「手術のたびに集中力を高めているようでは、一人前の外科医とは呼べない」。天皇陛下の執刀医として日本中の注目を浴びた心臓外科医であり、これまでに６０００例以上執刀して９８％以上の成功率を誇る筆者はこう指摘する。一瞬の判断ミスが最悪の事態を招く心臓手術の現場では、常に集中力が求められる。では、集中力の源泉とは何か。それこそが平常心である。本稿では、５８歳の現在でも年間４５０例以上の手術を行う医師によ…

棋士が一番強い時期は、２０代から３０代というのが定説だ。蓄えた知識や経験と、記憶力、勝負の先を読んでいく計算力、考え続ける体力とのバランスが取れているからだ。棋士としての節目といわれる４０歳を越えた森内俊之氏が、自分に訪れる変化といかに向き合い、進化していくのか。長きにわたり、第一線で活躍し続けるための秘訣を語る。

マインドフルネスとは、惰性でいつも通りに行動するのではなく、身の回りで生じている出来事に注意を払うことによって、ストレスの軽減、創造性の発揮、パフォーマンスの向上につながるという考え方だ。マインドフルネスに関する研究は、行動経済学やポジティブ心理学などさまざまな分野に、４０年近くにわたって多大な影響を与えてきた。本稿では、この分野の第一人者であるエレン・ランガー氏に、マインドフルネスであることが…

仕事と家庭をいかにして両立すべきなのか。国や文化を問わず、多くのビジネスパーソンが頭を抱えている問題である。これは企業内で重責を担う立場にあるほど、また男性よりも女性のほうが、その悩みはいっそう深いものとなる。本稿では、世界中の約４０００人の経営幹部を対象にしたインタビューとアンケートにより、ワーク・ライフ・バランスの実態に迫った。調査で明らかにされた５つの重大テーマを基に、ビジネスパーソンにと…

最もやる気が高まる状況というのは人によってまちまちである。個々人の性格に左右されるからだ。本稿では、目標を「獲得や進歩の追求」ととらえる「促進焦点型」と、「責任をまっとうすること」ととらえる「予防焦点型」にモチベーションのタイプを分け、それぞれに合ったやる気の引き出し方を紹介する。２つのタイプに優劣はないが、それぞれのタイプに一致したマネジメントが欠けていると、持てる力を十分に発揮できなくなる。目標設定やフィードバックの方法、インセンティブのあり方など、モチベーションのタイプから見た最適のマネジメントについて解説する。

ソーシャル・メディアが発達した今日、多くの人が注目を浴びようとさまざまな情報を発信している。競争の激しい時代にあっては、そうした大きく声を上げる人に注意が寄せられがちではあるが、ビジネスにおいては、表舞台を支える人にこそ正しい評価を与える必要がある。卓越した能力を持ちながら自分からは能力を吹聴せず、しかし大きな責任感をもってみずからの仕事に当たる彼らを、本稿では「いぶし銀」と呼んでいる。謙虚で目立たない彼らを声の大きな人と同じく正当に評価することは、不可欠である。企業は「いぶし銀」とどのようにつき合うべきか、考える。

企業が積極的にグローバル化を進めることに対して、疑問を投げかける者はこれまでほとんどいなかっただろう。しかし自国産業の保護を目的とした国家資本主義の台頭によって、単に優れた製品やサービスを持っていても海外市場では戦えない、という事態が訪れている。今日、グローバル化を推し進めるうえでどのようなリスクがあり、いかなる戦略を取ればよいのか。本稿では、企業が海外、特に新興国市場で成果を上げるために必要な8つのルールが明らかにされる。

従業員の健康に気を配ることは、当たり前のように思える。しかし本当に職場に、一人ひとりにその意義と取り組みは浸透しているだろうか。企業として健康増進プログラムに投資するだけの見返りはあるのか。数々の調査によれば、精神衛生や医療費抑制などの直接的効果のみならず、退職率の低下や生産性の向上など、さまざまなメリットが得られることが判明した。