海爾、TCL、聯想、華為など、中国発の国際企業の台頭が著しい。生産コストの低さ、旺盛な起業家精神を武器に、グローバル・ニッチを狙い、またたく間に成長を遂げた。しかし、いまだ中国企業を軽視する人は後を絶たない。まるで1980年代の日本企業の台頭を侮ったがごとく――。現在躍進中の中国企業、特に市営企業は、大きく四つの類型に分けられる。それらは中国ならではの発展形であり、今後強力なライバルとして立ちは…

どうして中国戦略が思ったように進まないのか。適切な情報が足りないのか、スピードに問題があるのか――。日本の本社が焦れば焦るほど、中国戦略のあるべき姿は見えにくくなっている。本稿では、日本企業が陥りがちな「五つのパラドックス」を指摘する。他の経営課題と同じく、過去の経験や思い込みが目を曇らせているが、何より問題なのが「グローバル戦略の不在」である。優れたリーダーは一段高い目線で考える。中国の特異性…

中国は世界最速にして最大の経済成長を遂げている。言うまでもなく、先進諸国のさまざまな企業が中国企業へのプロポーズに必死である。しかし、競争率の激しい相手は、いくら資本の論理で迫ろうと、これだけでは通用しない。中国企業にすれば買い手市場である以上、そのルールを尊重しなければならない。とはいえ、先進諸国の企業はどうも先輩面してしまい、ついつい中国企業に自分たちのルールを押しつけがちだ。本稿は、彼らの…

中国を脅威と見る保護主義的な意見がまたぞろ登場している。たとえば「人民元の切り上げ」「変動相場制への移行」、やがては「雇用流出」「産業空洞化」の懸念が高じて、輸入規制や経済制裁といった極論まで登場するのではないか。これまでクルーグマンは経済の基本原理に照らしながら、このような杞憂や誤解を論理的に粉砕してきた。今回のインタビューでも、大げさな中国批判の多くが、自国の問題から人々の目をそらさせるため…

三洋電機といえば、他社に先駆けて、中国戦略に力を注いできた日本企業の一つである。その中心的人物に、中国企業とのパートナーシップ、またアジア戦略の要諦を聞く。

中国のビジネス現場を知り尽くした筆者が、中国進出に失敗する10の類型を提示したうえで、中国企業の海外企業への期待、中国市場の特殊性、中国投資の現状などを紹介する。

中国の将来に関するさまざまな楽観論から慎重論を踏まえながら、その弱点とリスクについて具体的に指摘する。

本稿が発表された1963年当時、アメリカ企業のR＆D費は膨れ上がる一方にあった。その当時もいまも、R＆Dの費用対効果の判断はつきにくく、適切なマネジメントは難しい。ドラッカーは、研究すること自体に意味を置く姿勢を批判し、研究はコストもしくは投資であり、成果が不確実なものだからこそマネジメントが最も重要な分野であると主張した。本稿でドラッカーは、企業がR＆Dをめぐって陥っていた12の誤謬を挙げ、検証する。

マネジメントの仕事は複雑で、さまざまな矛盾と向き合い、これらを調和させなくてはならない。そのため、マネジャーには「内省」「分析」「コラボレーション」など、五つのマインドセットが求められる。ここではこれらのマインドセットに行き着いた経緯を説明すると共に、具体例を引きながら、これらを結びつけていく。

中国の合弁企業、中聯編物（チョンリャンビアンウ）は、輝かしい成功を収めた企業として現地の評判は高い。しかし、董事長であるマイク・グレイブスは撤退を考えている。成功とはいっても、アメリカ本社からの期待値に届かないばかりか、さらなる拡大を求める中国側のパートナーの期待に応えれば、利益はますます先細っていくのがわかっているからだ。とはいえ、競合他社も似たような状況で、中国市場の発展性を考えれば、いま決断するのは何とも時期尚早に思える。

ドイツの巨大ソフトウエア会社、テュープバーレは、グローバル展開に伴い、新たな戦力の必要性を感じていた。そこで、優秀なマーケター、アン・プレボーをアメリカの競合企業から引き抜こうと画策していた。ところが、彼女に提示した高額報酬はベテラン社員の反発を招き、人事責任者のレナーテ・シュミットは頭を悩ませていた。同社にはこれまで報酬基準がなく、声の大きい者が得をする状態が放置されてきた。今後の展開を視野に入れた場合、同社はいかなる報酬体系を整備すべきだろうか。