行動やコミュニケーションを追跡するツールから得たデータにより、オフィスで何よりも大切なのは、対面のコミュニケーションであることが明らかになった。ではこの知見をどのようにオフィス設計に活かすべきなのか。ノルウェーの通信会社テレノアの成功例、ラスベガスにおけるザッポスの試みなどを紹介しながら、オフィス・ビルだけでなくデジタル空間にも仕事場が広がった現代において、効率性と創造性を引き出すオフィスのあり…

人材開発の観点から見ると、オフィスは従来以上に重要な意味を持つようになっている。高度情報化の進行や、仕事の専門分化により、メンバー間のコミュニケーションが阻害されやすくなっているからだ。オフィスという「物理的スペース」が仕事や能力形成に与える影響は、従来より大きくなっているはずである。その意味でオフィス改革は意味あるものだが、単なるスペースの改革に留まっていては、本来期待すべき効果は得られないだ…

いまや、ナレッジ・ワーカーやホワイトカラーの生産性向上は必須とされ、オフィス改革に着手する企業も増加している。だが、従来のようにアンケート調査を基本とする改善では、大きな成果を上げられていないのが現状だ。この課題を解決するために注目を浴びているのが、ウエラブル・センサーの活用である。これまでは定量化できなかった要素を数値化することで、より根源的な解決策の提示が期待されている。本稿では、いくつかの…

オフィスのレイアウトから業務の進捗状況まで、さまざまな場面で「透明性」が求められている。透明性を高めることは、無駄の排除や協働を促進する半面、業績向上には他人の目や干渉から自由になれる「プライバシー」も必須だということが研究からわかってきた。プライバシーと透明性のバランスが取れている組織は４種類の境界線を用いて、開放的な職場環境のなかに、プライバシーを確保するゾーンを設けている。本稿では、４つの…

この数十年、オフィス改革のブームは、協働スペースの拡大と個人スペースの確保を、行ったり来たりしている。コラボレーションがますます重要な時代となり、オープン・スペースへの要望は高まるが、一人ひとりが独自に考える時間がないとコラボレーションは進まない。またどこでもだれとでもつながるネット環境の発達が、人々から一人で思考する時間を奪ってしまった。では、協働スペースと個人スペースの最適なバランスとは何か…

かつて新製品や新技術の導入は顧客を引きつけ、競争優位の源泉ともなった。しかし、生産をはじめとする川上の企業活動が陳腐化し、アウトソーシングが進むなか、価値創出の源泉はますます川下に移り始めている。本稿ではこうした状況を踏まえ、川下での活動を通じてこれまでの戦略をどう転換すべきかを論じる。競争優位の考え方、強みのあり方、顧客との関わり方、イノベーションの進め方など、川下の活動でいち早く優位を築くためのカギを探る。

Ｂ２Ｂ市場で、顧客の事業にとって戦略的でない製品・サービスを売り込む場合、多くの企業が次のどちらかを選択する。一つは、自社独自の特徴を強調すること、もう一つは、低価格を訴求することである。特に、採用の最終段階になるほど価格面で譲歩しようとしてしまうが、それは必ずしも顧客が期待するものではない。真に求められているのは、顧客の事業に顕著な違いをもたらす要素、すなわち、顧客にとっての「正当化要因」である。本稿では、具体的な企業事例を基に、正当化要因とは何か、いかにしてそれを見極めるのかを論じる。

今日、企業を取り巻く環境は複雑になり、戦略の策定や経営判断を下すことがいっそう困難になっている。このような状況で、組織やチームを率いるリーダーたちの指針として、「目的」を持つことの重要性に注目が集まっている。筆者らの研究ではリーダーが自分の経験に基づいた明確な目的を持つことで、実行力が高まり、大きな成果につながることが示された。本稿では効果的な目的の定め方について解説したうえで、自分らしいリーダーシップを発揮し、成果を出すためのプランの組み立て方について論じていく。

インド農村部は人口８億人を超える巨大市場であり、２０２５年までに１０００億ドルの規模に成長することが見込まれている。その一方、道路は整備されておらず、電力供給は不安定で、市場は分散し、物流ネットワークは発達していない。このため多くの企業が魅力的な市場だと知りつつも、うまく食い込めずにいる。本稿では大規模な企業調査を行い、農村部市場で高シェアを誇り、都市部市場を上回る売上高成長率を示している企業を特定した。ＩＴＣ、タタ・モーターズ、ノバルティスなどの事例を交えながら、こうした企業がいかに農村部市場を攻略したかについて解説する。