小売業やレストランなど、消費者向けビジネスを展開する企業は、オペレーションの改善やビジネスモデルの改革などについて十分な実験もしないまま、実施に踏み切ることが多い。これは多くの企業が実験への投資を躊躇しているうえ、実験自体もかなり難しく、分析上の複雑さも問題であるためだ。本稿では、こうしたビジネス実験を、新たな発見が得られる価値あるものにするための６つのチェックポイントを示し、解説する。こうした…

『フォーブス』誌が選ぶ2014年「世界で最も革新的な企業」でリジェネロン・ファーマシューティカルズが5位にランクインした。特筆すべき薬剤を開発したからではなく、「イノベーションのプロセス自体にイノベーションを起こす」ことに力を入れたことによる。筆者らの調査によれば、イノベーションに成功した企業に共通していたのは、個々の卓越した発明ではなく、イノベーションプロセスをチームで遂行できる術を持っていた…

1980年に西友のＰＢ（プライベートブランド）として40品目で「無印良品」は誕生した。現在、家庭用品、食品、衣料品、家具、家電、ヘルスケアから、住宅（無印良品の家）まで約7000品目をラインアップし、国内401店舗、海外25の国・地域で301店舗を展開するまで着実な成長を続けている。消費者の声を取り入れた商品開発など、先進的な取り組みを行っている印象が強い同社であるが、イノベーションを起こすとい…

組織的にイノベーションを展開するために、新たな資金と人材を投入し、新しい組織を立ち上げる──。プロクター・アンド・ギャンブルやゼネラル・エレクトリックといった先進企業のこのような取り組みを、どの企業でも展開できるかは疑問だ。かと言って、場当たり的にイノベーションを試みても成果につながらない。この折衷案がいま求められている。筆者らはどのような企業もイノベーションに取り組めるような「実現可能な体制づ…

顧客ニーズの多様化、製品ライフサイクルの短縮化、グローバル化による競争構造の変化など、モノづくりに対する要求は高まり続けているが、従来のようにＲ＆Ｄを自社で完結する自前主義に固執しては、そうした変化に対応することはできない。そこで注目を浴びるのが、「オープン・イノベーション」である。外部の優れた技術を取り入れることで、Ｒ＆Ｄのスピードアップのみならず、コストの最適化まで実現する考え方だ。オープン…

一人ひとりが異なる「部分」に注意を払い、それらの「部分」を正しく集約できれば、その集団はどれほど優れた個人よりも多くを知る結果になる──。このような、集団での判断は個人の判断に勝るという仮説は、長きにわたって受け入れられてきたが、この理屈通りに潜在能力を発揮できる集団は、実は極めて少ない。本稿では「集団になると判断を誤る」という問題を、行動科学の研究成果をもとに考える。集団がどのようなメカニズムでミスを犯し、誤りを増幅させるのかを解明し、それを防ぐための６つの方法を提示する。

どれほど優れた価値を生み出せたとしても、価値の獲得を軽視しては、得られるはずの収益機会を逸してしまう。価値創造と価値獲得、双方のイノベーションが必要であることは明白にもかかわらず、多くの企業にとって後者は死角となっているのが現状だ。本稿では、価値獲得のイノベーションが見過ごされる要因を明らかにするとともに、豊富なケースを交えながら、実践に役立つ５つのフレームワークが提供される。

新興国市場のＢＯＰ層を対象とした新規事業に乗り出したものの、ミッションだけが先行して採算が取れずに、尻すぼみになってしまうケースは後を絶たない。企業にとって特にハードルとなるのが、製品に慣れていない層に新しい消費行動を啓蒙することと、適切な製品を確実に届ける手段を編み出すことだ。本稿では、筆者らが開発した「９つのビジネス機会マップ」を紹介。新興国市場で直面する課題を整理しながら、自社のケイパビリティや財務目標に見合った新規事業の設計・運営方法について、さまざまな企業の実例を交えながら解説していく。

頭がよく品行方正なリーダーであっても、組織で起こっている不正に気づかないことがある。本稿では、そうした気づきを妨げる重要な６つの障害について解説したうえで、気づく能力を向上させる３つの具体的な行動を挙げている。ウォレン・ベニスは「最良のリーダーとは“第一級の観察者”である」と述べたが、倫理的な過ちに対応するには、この周囲に注意を払い他の人間が見過ごしてしまう物事に気づく能力が求められるのだ。