暴力から感染症、ダイエットに至るまで、世界にはさまざまな健康上の課題がある。地球規模の健康改善に企業が果たす役割を研究した筆者は、ユニリーバでライフブイ石鹸というブランドのビジネスモデルに公衆衛生目標を組み込み、10億人に手洗いのメッセージを届け、ブランドの成長にも貢献した。本稿では、こうした経験から、パーパスをビジネスに結び付け、社会的インパクトを高めるのに役立つフレームワークを紹介する。筆者…

新型コロナウイルス感染症の影響により、店舗の休業やビジネスの自粛、消費の低迷が続いている中、いまほど企業の存在意義が問われている時代はない。「なぜその企業は社会に必要とされるのか」。スターバックスには、それに答えるミッションがある。ミッションをベースに、顧客と従業員、地域とのつながりを育み、共感を広げることで揺るがぬブランドを確立してきた。ブランドを磨き、成長を続けるマネジメントの要諦を明かす。

短期的視点で利益を追求しようとする企業経営のあり方に批判が集まる中、2019年にはビジネス・ラウンドテーブルも「あらゆるステークホルダーへの配慮を誓う」という声明文を発表した。しかしこの問題の解決には、これまで成功を収めてきたビジネスのやり方も変える必要がある。ペプシコを12年間にわたって率いたインドラ・ヌーイは、「パーパスにかなった成果」（Performance with Purpose）に基…

多くの製品ブランドがある一方で、企業ブランドに目を向けて、徹底的に磨きをかけている企業は少ないだろう。だが、いまこそ企業の存在意義を定めたコーポレート・アイデンティティを打ち出すことが欠かせない。なぜならそれは、航海における北極星のように、不確実の環境下においても、ゆるがぬ目的と方向性を与えるからだ。筆者らは、ナイキやボルボ、ノーベル財団などの調査・研究から、経営における企業ブランドの重要性を述…

企業は社会の公器──オムロン創業者、立石一真氏が社憲に込めた想いは企業に浸透していた。しかし、「よい会社ではあるが、活力がない」と社長就任時に感じた山田義仁氏は、創業者が社憲に込めたもう一つの意味であるベンチャー精神を取り戻すべく、企業理念を改定。世界に広がった社員、顧客、投資家、社会を巻き込む活動によって、企業理念を実践していく。そして収益力のある強い会社になることで、事業を通じて持続的に社会…

米国政治は長らく機能不全にある。民主党と共和党による複占体制の維持が目的となり、公共の利益をはじめとする本来の目的が、ないがしろにされているという。政治システムの課題はどこにあるのか。その状況を調査するため、筆者らは政治産業に対してファイブフォース分析を試みた。結果、選挙と立法の過程で、不健全な競争の実態が明らかになった。本稿では、それぞれの問題を解決する方法を提示する。

2014年創設、2019年に株式公開を果たしたスラック・テクノロジーズは、現在、従業員数は2000人を超え、10万以上の有料顧客を抱えてグローバルに事業を展開している。これまで幾度となく急成長を経験してきた同社をもってしても、新型コロナウイルス危機が急拡大した2020年3月の活動のスピードは、どの経験にも勝るものだった。リモートワークへの待ったなしの移行により、自社の業務体制はもとより、顧客企業の需要激増への対応も迫られた。スラックの一連の取り組みをCEOが明らかにする。

筆者はジェットブルー航空が苦境に陥った際、筆頭取締役として当時のCEOに解雇を告げるなど、さまざまな状況で解雇を通告してきた経験を持つ。相手が経営幹部であれ現場の社員であれ、人に解雇を告げるのは楽しいものではない。日本では解雇の通告はそれほど頻繁ではないだろうが、組織再編や景気後退、あるいは個人の業績不振によって、リーダーは難しい決断を迫られ、相手にとって悪い知らせを告げなければならない時もある。筆者は、そうした場合に公正さと思いやりをもって相手を処すことの重要性を説き、有効かつ人道的な方法で解雇をするための心得を示している。

エイブラハム・リンカーンによる奴隷解放宣言から150年以上が経過した。1964年には公民権法が制定され、2008年にはバラク・オバマがアフリカ系初の米国大統領に就任するなど、米国社会における黒人の地位向上はゆっくりだが進展が見られる。その一方で、職場での機会の平等はいまだ担保されず、実力主義とは名ばかりの状況だ。白人だけでなく、他の有色人種と比較しても、黒人従業員は耐えがたい差別を経験している。企業は口先ばかりのダイバーシティ＆インクルージョンを唱えるのではなく、真の平等を実現する変革を起こすべきである。本稿では、そのための4つの実践的なステップを示す。

「どの作品も捧げ物です。献上台の上に置き、誰が受け入れてくれるかを見るだけです」