孤独という伝染病が広がりつつある。ある調査では、米国の成人の4割が孤独を感じると述べている。孤独は心疾患、認知症、鬱病、不安神経症のリスクを高め、人々の創造力を狭め、推論や意思決定といった職務遂行機能を損ない、仕事のパフォーマンスを低下させる。即刻この状況に対して対策を講じなければならない。そのためには、私たちが多くの時間を過ごす家庭、学校、職場などの関与が必要である。なかでも企業は、社会的レベ…

さまざまな研究から、孤独は個人にも組織にも悪影響があることがわかっている。孤独は人の心身を蝕み、それは組織の生産性や創造性を損なうからだ。しかし、孤独の解消は意外に簡単で、周りの弱いつながりの人（コーヒーショップの店員や、たまたま電車で隣り合わせになった人など）との交流でも、思いがけないメリットがあるという。本稿ではさまざまな孤独に関する研究から「つながりの大切さ」を検証する。

現代のオフィスでは、多くの人がコンピュータ画面に向かい、一昔前よりも会話はぐっと減っている。こうした環境で、同じ職場の人々とつながっているといえるのか。テクノロジーは職場の孤独にどのように作用しているのか。HBR誌シニアエディターのローラ・アミコが、スラック・テクノロジーズの創業者、スチュワート・バターフィールドに聞いた。スラックは多くの職場でコミュニケーションツールとして利用されている。

肥満や喫煙が健康に害をもたらすように、孤独と社会的孤立は身体的不調と密接に関わっており、個人や組織、それに社会全体に高い代償を要求する。筆者たちが米国陸軍で孤独に関して研究したところ、孤独の負の連鎖は反転可能であった。簡単な訓練により、兵士たちの孤独感は軽減し、ウェルビーイングが増進したのである。本稿では、その知見を職場で応用する方法について論じる。

職場でのつながりの希薄化を懸念して、従業員同士が交流できる場を設ける企業が増えている。しかし、強制的な交流の場は、えてして人が基本的に持っている心理的な傾向のために、うまくいかない場合が多い。本稿では、その心理的な傾向について述べたうえで、仕事における結び付きを強めたいと考える企業が、取るべき施策について考える。

近年のさまざまな研究を通して、従業員が職場で孤独に陥ることは、個人にも組織にも甚大な悪影響をもたらすことがわかってきた。では、組織はいかにして、従業員の孤独と向き合うべきなのか。そのカギを握るのが「ウェルビーイング」（well-being）である。本稿では、従業員の孤独を解消し、活きいきと働くうえで不可欠なウェルビーイングに着目し、特に日本企業がこれを追求するために、従業員、マネジャー、経営者そ…

いま、孤独が個人や組織にもたらす弊害が注目を浴び、孤独をどう解決すべきかの議論が盛んである。だが、孤独から逃げるために表面的なつながりを求めるのは、他人を利用する行為であり、それは孤独感を増す要因にしかならない。そうではなく、まず、人は生まれながらにしてつながっており、同時に孤独でもあるという事実と対峙することが始まりだと、曹洞宗の僧侶である藤田一照氏は言う。本稿では、仏教の視点、またグーグルや…

有史以来、女性は差別的ステレオタイプの対象となってきた。そして職場にも当然のごとく文化として根差している。ようやく昨今、ソーシャルメディアの伝播力をてこに、セクシャルハラスメントに対する抗議運動が世界的に高まりつつある。以前では考えられないことだが、著名人や高い地位にある男性が失脚する例も出てきた。だが、これで本当にハラスメント文化は終わるのだろうか。そのために男性がすべきこと、女性がすべきことを考える。

企業が新しいテクノロジーを開発する際、どの領域に重点を置くか、それが競争優位につながるかの判断は、戦略を決めるうえで重要である。しかし、多くの企業は判断を誤り、顧客が求めていないテクノロジーの改善に邁進する。けれども新しいテクノロジーの将来は、想像するほど予測不可能なわけではない。本稿では、3段階のエクササイズを紹介し、次のイノベーションがどの領域で発生するか、その予測方法を示していく。

多すぎる会議は、しばしばビジネスパーソンの不満の種となり、それを放置することで、生産性、集中力、エンゲージメントなどに悪影響を及ぼすことがわかっている。本稿では、チームや組織の会議への取り組み方を変える5つのステップと、事前に行うべき診断作業を説明する。会議の変革の成果は、会議の場を超えて、組織全体に広がることが多く、組織変革の一助にもなるだろう。  

グーグルやアマゾン・ドットコムのように、多くの企業がそこでビジネスを行うためのプラットフォームを提供する事業者、いわゆるプラットフォーマーは今日、市場への影響力が強く、巨額の利益を得ている。経営者にとって羨望の存在である一方で、自社がそうなることは諦めがちであるが、条件が整えば、プラットフォーマーへの転換は可能である。本稿ではそのための4つの方法を具体的に示し、それぞれの戦略的なメリットや落とし穴を検討する。

暗闇に大音量の音楽が流れる中、サイクリングマシンを高速で漕ぐエクササイズをご存じだろうか。これは米国のソウルサイクルで始まったエクササイズで、同国で急成長中である。フィットネス・ダイエット業界は流行り廃りが激しく、ブームにはなっても、消えていったものは数多い。しかし、本稿のソウルサイクルCEOは自社の持続的成長に自信を持つ。その理由は、優れたインストラクターの採用、絶えざるイノベーション、練られた出店戦略など、さまざまだが、一番のカギは、モノより経験が望まれる時代にあって、一緒に漕ぐ仲間との一体感を生み出す、ユニークなユーザー体験をつくり出したことにあると言う。

部下の教育や成長の促進は、能力開発研修や評価制度などの仕組みで行うものと、思い込んでいないだろうか。リーダー研究を重ねてきた筆者は、優れたリーダーと並のリーダーの違いは、日々折々に触れて部下の個別教育にいそしむかどうかにあると言う。いわゆるOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）だが、そこで扱う内容は業務に役立つ知識・スキルから、ビジネス原則や処世術まで多岐にわたる。しかも、部下の心に深く刻み込まれ、後々まで教訓となることが多い。こうした教育は誰にでも可能だが、教えるべき内容やタイミングをわきまえ、個々人が受け入れやすい方法論を選ぶことがポイントになる。

「新たな価値を生みだす世界的なマーケットプレイスを創る」をミッションとする、メルカリ。スマートフォン向けのフリーマーケットアプリ「メルカリ」がリリースされたのは、日本が2013年7月、米国は1年後の2014年9月。日本ではフリマアプリとしてトップの地位を築き、流通総額は月額100億円を超える。創業者の山田進太郎氏は2017年4月に会長となり、海外事業拡大に本腰を入れる。