フェイスブックのずさんな個人情報管理、ユナイテッド航空の非情な顧客対応、ボーイングの問題隠蔽など……優良といわれる企業で近年、不祥事や不正が多発している。こうした事件は、ステークホルダーの信頼を失い、企業価値に多大な損失をもたらした。ただ一方で、信頼の重要性を再認識させる契機にもなっている。筆者らは長年の研究により、信頼される企業はステークホルダーすべてと強い絆を結んでおり、そのための行動や過程…

経営トップが絶大な権限を持つのは、その人に大切な仕事を任せたいというステークホルダーの意思の表れである。権限は、ステークホルダーが寄せる信頼の度合い次第で、大きく変わる。信頼の判断基準は、企業に対する基準となる、能力、動機、手段、影響力の4つに、正統性が加わる。この5つの基準をいかにクリアするか、事例とともに詳述する。

企業には成長し続けることが求められているが、従業員に過度なプレッシャーを与えると、組織が無謀なチャレンジへと突き進んでしまうことがある。重大なリスクを抱えた商品やサービスが市場に投入されて、不備が表面化したとたん、顧客からの信頼はいっきに失われ、甚大かつ長期的な損失を招くことになる。イノベーションを阻害することなく、リスクを適切に管理するために、企業はどうすればよいのだろうか。

信頼がビジネスにもたらす影響はあまりに大きく、商取引における最重要事項であると言っても過言ではない。では、信頼はどのように構築されるのか。ここ20年間の研究の積み重ねにより、未知の領域であったそのメカニズムが解明され始めている。本稿では神経科学、特にヒトの脳に着目した研究を中心に、その成果を紹介する。

企業で何らかの不祥事が明らかになった時、トップが謝罪の場に臨むことになる。しかし、これは難しい仕事だ。謝罪はえてして、形だけの言葉の羅列だととらえられがちで、中身のないおざなりな謝罪では、ステークホルダーとの関係を修復できないばかりか、事態がさらに悪化しかねない。本稿では、効果的な謝罪の組み立て方を伝授する。謝罪では、真実を被害者に対して語り、償いをすること、あるいは過ちを二度と繰り返さないこと…

経営やビジネスにおける信頼は「コミットメント」（約束）と「アカウンタビリティ」（結果責任）によって構築される──。松本晃氏はこれを「1丁目1番地」として掲げ実績を上げてきた。そして経営者やビジネスパーソンには、これまで以上に厳しく倫理観を求められると言う。ジョンソン・エンド・ジョンソン、カルビー、RIZAPグループと、名だたる企業で経営手腕を発揮してきた松本氏に、信頼の構築における注意点と危機管…

不祥事の根源的な原因は、人間の本性にある。人間は弱いという部分に起因するので、不正は起きることを前提にすべきである。また、ゲマインシャフトの文化が根強い日本では、共同体の意識や論理が優先する問題もある。社会規範からのチェックが入るシステムが不可欠である。経営のトップにおけるコーポレートガバナンスからボトムの人事制度まで、制度を再設計し、機能させることが、企業の信頼を担保する道の第一歩となる。

企業幹部の多くは、デジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）とは何かについて理解するのに苦労している。彼らの多くは、ＤＸが既存ビジネスの根本的な崩壊をもたらすものであり、テクノロジーへの巨大な新規投資を伴うものととらえている。さらに、リアルを捨ててデジタルへ完全に移行し、そしてテック系スタートアップの買収を伴うものだと考えている。たしかに、そのようなパラダイムシフトが起こる場合もある。だが、筆者らの研究によれば、ＤＸの本質は、組織に大混乱をもたらす破壊的（ディスラプティブ）なものではないという。実際は、より段階的なアプローチを使用することで成功している企業が多いからである。60社以上のインタビューを通して、ＤＸにまつわるよくある誤解について明らかにする。

欧米のグローバルブランドは、マーケティングのコンテンツとチャネル選択は現地市場に合わせてカスタマイズすべきだが、欧米のマーケティング原則には普遍性がある、と考えてきた。しかし中国市場では、中国独特のモバイルファーストの環境と、横断的なチャネルを有する巨大メディア企業（バイドゥ、アリババ、テンセント）の存在により、スピード重視の新たなマーケティング手法が進化しつつある。本稿では、この中国市場のマーケティングを解説しながら、欧米企業が学ぶべき点について論じている。

経営者は将来起こりうる破壊的変化と、それによるスキルの陳腐化や人員不足を憂慮しているが、実は従業員側はそれほど心配していない。むしろチャンスと認識している。ただし、どのように変化に対応していくかの具体策はわかっていない。適切なサポートを提供することは、従業員のためになるのはもちろんのこと、ひいては企業を利するものである。

多くの企業が熱波、洪水、干ばつなど、世界の気候変動リスクに対し、何らかの方策を取っているが、賢い企業は、CO2排出に関する規制の厳格化などにより、支払額も増えるという炭素リスクにも目を向けている。こうした企業は、自社のCO2排出の金銭的価値を算出して内部炭素価格を設定し、低炭素社会でも生き残る準備を進めている。ミシュラン、アルファベット、スイス・リーなど、さまざまな企業の事例を引きながら、内部炭素価格の設定について解説し、またこれが新規投資やリスク管理、長期戦略の意思決定にどう関わるかを論じる。

変化とは、自分自身の可能性を実現し、目標を達成するために欠かせないステップだが、これを一人で成功させるのは難しい。そこで、みずから変化しようとする者には、それを支援するコーチが欠かせない。あなた自身も、部下や同僚、あるいは友人など、周囲の人々がよりよい人生のために変わるのを手助けする方法を、習得することができる。よいコーチは「意図的変革」のプロセスを通じて、上手に相手を支援する。すなわち、学習機会を発見するのを助け、準備をし、最後まで見届ける。このフレームワークで、さまざまな課題に取り組む人々を支援することができる。

「無欲か利己主義か。一日を通して問い続けることを勧めたい」