コロナ禍を経験したことで、企業は働く「場所」や「時間」の柔軟性を高めるハイブリッドな働き方への転換を加速させている。この新しい働き方は、社員の生産性や満足度向上につながることが期待されている。しかし、どのような働き方が最適かは業務や職種によっても異なり、働き方を変えることで、マネジャーが新たに取り組む課題も生じる。本稿では、ハイブリッド型の働き方を組織に取り入れる際に、マネジャーに必要な4つの視…

新型コロナウイルス感染症の影響により多くの企業が在宅勤務を認めたことで、オフィス勤務とリモートワークを使い分けるという、ハイブリッドな働き方が広がりつつある。人々の働き方への意識が大きく変化する一方、企業にとっての理想の職場は明らかではない。そこで、企業との共同研究である「オフィス学プロジェクト」を推進してきた筆者が、イノベーションの源泉となる創造性に焦点を当て、コロナ後に求められる働き方や職場…

新型コロナウイルスによるパンデミックにより、自宅の仕事空間と従来型オフィスを行き来するワークスタイルが増え始めている。これによりオフィスは「個人が業務を遂行するための場」から「コラボレーションを生むための人間関係の拠点」へと変化しつつある、と筆者らは指摘する。本稿では、オフィスが人との関わりに役立っているその仕組みを考察すると同時に、最新技術により、オフィスを新たな場へと変貌させた先進企業の事例…

新型コロナウイルスの感染拡大が終息に向かうにつれ、在宅勤務を強制されていたビジネスパーソンたちがオフィスに戻り始めている。しかし、コロナ前の働き方に完全に戻ることはないだろう。場所や時間に縛られずに働き続けたいというニーズは根強く、コロナ後はオフィス勤務とリモートワークが混在するハイブリッドワークが定着する可能性が高い。分散して働くチームを率いるうえで、マネジャーにはどのような役割が求められてい…

中国はこの30年で驚くべき成長を遂げ、世界第2位の経済大国となった。著しい経済発展は安定した共産主義のルール下で実現したものだが、いまだに欧米のリーダー層を中心に「経済の成長に伴い、政治もリベラルになっていくはずだ」と考える人が少なくない。これは誤解で、中国とビジネスをするうえでも大きな障害になると筆者は言う。本稿では、欧米社会に根強くある中国をめぐる3つの重要な誤解を中国研究の第一人者が解説す…

トランプ政権の対中強硬政策に比べれば、バイデン政権では対立姿勢が和らぐ可能性は高く、これまで中国投資を進めてきた米国企業のCEOたちは期待を高めている。だが、中国サイドはデカップリング戦略を着々と進めており、それは中国で事業活動を行うすべての外国企業に多大な影響を及ぼすだろう。本稿では今後直面しうる課題と対策について、4つのカテゴリーに分けて説明する。

中国の競争力は年々高まり、いまや米国と肩を並べるまでに成長した。その原動力となっているのが、イノベーションだ。ただし、米国のように革新的な製品やサービスを供給し続けているわけではない。何億人もの消費者がイノベーションを瞬く間に受容し、その劇的な変化に順応できる力が、中国の競争力につながっている。政府の強力な後押しもあり、他に類を見ない指数関数的な急成長を経験したことで、人々のイノベーションに対す…

中国、日本、米国の政治・経済を長年研究してきた筆者が、本稿の前半でHBRの3つの論文を論評し、後半でそれらの視点から現在の中国を分析する。論評では、中華人民共和国誕生以来の欧米の誤解を指摘し、古代からの権力構造にマルクス＝レーニン主義が付加された中国独自の権威主義支配体制を解説。それが今日の成長を支える構造と、内在する限界を明かしたうえで、外国資本の対中国戦略の要諦を提示する。

アップルを率いたスティーブ・ジョブズがそうであったように、組織を成功に導くには先見性に優れた強いリーダーが必要である。ただし、実際に成功を収めるには、非凡なリーダーに再考を促すことができる部下の存在も欠かせない。とはいえ、リーダーがみずからの信念を貫くために、周囲に耳を貸すことなく、間違った考えを改めようとしない場合、部下はどう対応すればよいのか。筆者は、リーダーが特定の状況で決まった反応を示す「if-then」とも言うべき性向に注目する。本稿では、実際にスティーブ・ジョブズの意見に影響を及ぼしてきた逸材に話を聞くことで、どのようなアプローチを取るべきかを論じる。

自社のサプライチェーンにおける労働環境に厳しい目が向けられる中、サプライヤーに対して必要な行動規範を課したり、定期的な監査を行ったりしている企業も多い。しかし、これらの措置に効果はあるのか。また、サプライヤーは問題点を正してくれるのだろうか。本稿では、労働条件の改善が見込めるサプライヤーを判断する5つの要因を紹介し、実際に改善の確率を押し上げる手法について解説する。さらに、企業ブランドのリスクマネジメントに欠かせない、監査報告の正確性に関する要因について論じる。