世界的に高齢化が進行している。それは避けようがない。ほとんどの人がそれを危機と見なしている。だが、健康で活動的な高齢者も増えてきており、寿命の伸びは世界的な経済成長に寄与するという報告もある。そして多くの企業リーダーが、高齢化がもたらす事業機会を見逃している。高齢者への適切な施策は、何世代にもわたる社員たちが活きいきと働きやすい環境という多大な恩恵をもたらし、ひいては競争優位につながるのである。

テクノロジーが日進月歩で進化し、オートメーション化やグローバル化、オフショアリングが進み、古い産業の縮小と新しい産業の勢いが増す米国。こうした状況は日本にも当てはまることだが、米国では工場閉鎖などに伴う従業員の失業、そして再就職にはどのようなサポートが取られているのだろうか。本稿では、仕事を失った中高年労働者の再教育に焦点を当て、再教育と再就職がスムーズに運べるポイントを紹介している。

ベテラン社員が、長年積み上げてきたスキルや人脈、組織のナレッジを引き継がないまま退職してしまうことが、経営上の大きなリスクとして顕在化しつつある。そうした問題意識さえ抱いていない企業も多いが、本稿は「退職リスクに備えよ」と警鐘を鳴らす。米国とドイツの8つの工場の調査から、ベテラン社員退職時のナレッジ喪失のリスクを明らかにするとともに、それにどう対処していけばよいのか、3つのアプローチを提案する。

退職年齢を過ぎても、ポストにしがみ付いて、辞めようとしない傾向が強まっている。こうした「ポストの占拠」は、若手従業員の昇進機会を少なくし、優秀な人材の離職を招きがちである。高齢化社会で、キャリアに基づくインセンティブ制度が不全になる中、どのようにして労働者の働く意欲を高めていくか。3つの施策を提示する。

米国ではいま、高齢化の進展に伴い介護問題が深刻化している。政府はもちろん、企業もこの問題から目を背けることはできない。社会福祉費用が削減され医療費も高騰する状況では、一部の富裕層を除いて有料サービスに頼ることは難しく、ほとんどが家庭での介護に当たっている。介護を担う家族たちは、その費用を工面するためにも働き続ける必要がある。だが現実には、公的支援を使い果たし、有休もすべて消化した結果、貴重な人材…

世界中でいま、高齢化が急速に進んでいる。この問題が世代を問わず大きな影響を与えていることは事実だが、その捉え方には世代間で大きな違いがある。自分は何歳まで働くべきか、あるいは働けるのか。老後に向けた貯蓄をいつから始めればよいのか。企業はいかなる対策を実施すべきなのか。本稿では、さまざまなデータをもとに高齢化の実際を読み解く。

世界第1位の長寿大国となった日本において、シニアの就業者数は増加の一途をたどっている。その活用に取り組む企業は増加しているが、「雇用保障」や「福祉」の対象という位置付けが多いのが現状だ。しかし、労働人口の減少などを背景に、これからは「企業の価値ある内部資源」として、シニア人材を活用し、競争優位につなげる必要性が高まっている。本稿では、加齢に伴い人の内面は何がどう変わるのかを明らかにし、加齢のポジ…

「リコッタパンケーキ」や「昔なつかし昭和のナポリタン」などのメニューと店内の心地よさが女性客の心をつかみ、店舗拡大を続けているカフェレストランチェーンがある。高倉町珈琲だ。2013年の開店以来、関東近郊を中心に20店舗を展開するこの企業を率いるのは、横川竟（きわむ）会長（81歳）。すかいらーくグループの創業者、日本の外食産業の礎を築いたレジェンドである。横川氏が高倉町珈琲を起業したのは76歳の時…

多様性の推進による効果として挙げられるのは、分析的思考やイノベーションへの影響など定性的な面が多く、財務的な数字を明らかにしたものは稀である。そこで筆者らは、組織がフラットで小さく、意思決定権の所在やその成果も比較的明確なベンチャーキャピタル業界に目をつけ、多様性と業績との関係について調査した。そしてその結果は、多様なチームが均質なチームを投資成果で明らかに上回っていたのだ。この調査結果について解説するとともに、多様性を取り入れるためのポイントを解説する。

3Ｄプリンターが登場し、注目を集めるようになって数年が経過した。筆者らが2015年に「3Ｄプリンティング革命の衝撃」をＨＢＲに寄稿して以降も、その技術進歩は目覚ましく、昔ながらの工作機械の製造といった限定的な利用法から、多くの業界でものづくりの中核を担う存在へと変わろうとしている。本稿では、3Ｄプリンターが企業の競争優位を築くための武器になりつつあることを、技術的なブレイクスルーを踏まえて解説する。そのうえで、企業が市場トップの地位を守ったり、逆に市場を支配するトップ企業を追い落としたりするために、3Ｄプリンターをどのように活用すべきか、6つのビジネスモデルを示しながら論じる。

アフリカでは今日、先進国の人々の想像に反して、相当数の中堅企業が育っており、その成長スピードはすこぶる速い。この地で成功できる製品やサービス、ビジネスモデルを生み出した企業は、世界の他地域でも十分に通用する可能性が高くなっている。インフラの未整備など途上地域ならではの難題は多いが、それらはイノベーションを喚起し、価値創出のチャンスにもなりうる。カギを握るのは、テクノロジーの活用である。本稿では、そうしたアフリカ発のイノベーションを6種類に分類して説明する。グローバルな企業家が既存の障壁を克服し、飛躍的進歩を遂げるうえで大きな助けとなるはすだ。

2016年、ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）は、ボストンへの本社移転を発表した。最先端の技術に通じた人材が集まるボストンでデジタル化を加速する狙いである。ＧＥのような本社移転ではなくとも、最新技術やスキルを知り自社のイノベーションを活性化するために、優秀な人材が集まるホットスポットにアクセスする企業の動きが活発化している。筆者はこのための方法を3つ挙げ、それぞれのメリットとデメリットを考察する。これら3つの方法を併用することも可能だと言う。日本企業は大都市に集中する傾向にあるが、こうした才能の集積地へのアプローチは参考になることも多いだろう。

「人間は探検をするように生まれ付いていると思います。いつも先を見通して、起こりそうなことを予測する必要がありますから。それが火星であろうと他の場所であろうと、探検には変わりありません」