フェイスブックやグーグルなどの巨大デジタル企業では、マーケティングやイノベーションのあり方が一変している。新しい製品やサービスは、開発段階でユーザーに使用してもらう「実験」を行い、その反応を見て、改善や中止などを決めているのだ。一方、多くの企業は、失敗回避という価値観が根強く、こうした手法は受け入れがたいのが実情である。しかし、実験を活用する企業文化には多くの効用がある。社員の好奇心が育まれ、デ…

新製品の発売や既存製品の改良に踏み切るべきか否か、踏み切るならいつが最適か、未開拓の市場や顧客セグメントに進出すべきかどうか、どのように進出すべきか、各事業に資金をいかに配分すべきか──。多くの企業にとって、A/Bテストはいまや製品開発サイクルに欠かすことができないものである。しかし、企業は実験を実施する際に深刻な間違いを犯すことが多い。本稿では、これらの落とし穴を避ける方法として、ネットフリッ…

ジェレミー・キングは30年近くテクノロジー分野で働き、とりわけ直近の15年間は実験とデータの活用によって、企業をよりよい意思決定に導いてきた。eBay、ウォルマート、ピンタレストでの経験を例に、実験的手法の利点や、その手法を支えるために必要な組織文化について語った。

仮説・検証を繰り返して新規事業の開発やイノベーションにつなげる、言わば「実験型組織」になるためには何が必要だろうか。1995年の創業以来、カカクコムやツイッターなどさまざまなスタートアップを輩出・支援してイノベーションへと導いてきたデジタルガレージの試みに、数多くのヒントがある。同社の筆者2人は、実験型組織になるためには、裁量を与え、期間を決めて自由に開発のできる環境、言わば「砂場」をつくること…

日本はこれまでモノづくりを武器に世界を席巻してきたが、製品・サービスの高性能化や低価格化が進む中、モノの価値による差別化はますます困難になった。顧客ニーズの多様化が進み、それが目まぐるしく変化する環境で勝ち残るには、プロダクトアウトではない顧客起点のイノベーションが求められている。それを実現するためには、組織そのものが時代に応じて変化する「実験する組織」への変貌が欠かせないが、日本特有の制度や文…

世界の経営学の中で唯一、組織の知の創造メカニズムとして「SECIモデル」を提唱した野中郁次郎教授。入山章栄教授は2019年末に刊行した著書『世界標準の経営理論』で、「野中理論はこれからの時代に圧倒的に必要になる」と指摘している。経営理論や知の創造をめぐる両氏の対談から、アカデミックの世界、ビジネスの世界のいずれも、人々が集まって熱い議論を戦わせ、刺激し合う中から新しいものが生まれてくることがわかる。

コミュニケーションのオンライン化とデータ処理技術の向上に伴い、個人の発言データをもとにした企業文化の分析が進んでいる。企業は効率性の追求とイノベーションの創出というジレンマを、常に抱えてきた。これまではそのどちらかを選択せざるをえないと考えられていたが、企業文化と従業員の関係性をひも解くと、このジレンマを解消する手がかりが得られる。本稿ではネットフリックスなどを例に、従業員による企業文化への合意の重要性を明らかにするとともに、その合意を土台に、イノベーションが発現しやすい文化的な多様性の構築方法を模索する。

変化の激しい事業環境に対応するため、職場での学習が果たす役割は大きい。そのため、最高学習責任者（CLO）の役割も大きく様変わりしている。単なるスキル研修の実施に留まらず、学習によってケイパビリティや業績、組織文化までも向上させるのがそのミッションなのだ。本稿では、大企業のCLOへの詳細なインタビュー調査から、彼らが実践している3つの変革──学習目標、学習手法、学習担当部門──について解説する。

多様性と包摂性が組織の革新性や生産性を高めるといわれ、人種や国籍、性別などによる先入観や偏見に基づく差別をなくすべく、バイアス防止を目的とする研修に巨額を費やす企業は少なくない。だが、そうしたバイアス防止プログラムには成果がほとんどないとする研究もある。組織としての取り組みが思うように結実しない中、リーダーが独力で対処できる方法がいくつかある。候補者選びや面接といった採用活動、会議や任務の割り当てといった日常のマネジメント、昇進や昇給を決める評価の平等性の3つの局面において、差別のないチームを構築するためにリーダーが取り組むべき課題とポイントを紹介する。

ウェブサービスでは、パーソナルデータを収集して、顧客のターゲティングや差別優遇のために利用・販売するのが、主流のビジネスモデルとなっている。その結果、ネット上では監視経済が広がり、プライバシーの侵害が起きている。消費者は個人情報についての説明を受け、納得し、同意したうえで提供していると企業は言うが、実際はその事実に無頓着か、被りうる不利益を見極められない消費者が大多数である。一方、企業の情報の収集により、消費者が恩恵を受ける面もある。個人情報の提供によるリスクと恩恵。このバランスをいかに取るか、そのための制度設計はどうすべきかを考察する。

「自分が言いたかったことが文章になって、まさに表現したかった形で出てきたら、読者の心に響くでしょう。それが何よりも嬉しいことです」

HBRマッキンゼー賞は、ビジネス界、学術界のリーダーから成る独立した委員会により審査され、その年に米Harvard Business Review誌に発表された傑出した論文を賞するものである。同賞は実際的かつ革新的なマネジメントの考察を評価するため、1959年に設けられた。