スポーツ選手の引退会見で見られるように、「燃え尽きた」という言葉は「何かを達成した後の清々しさ」の表現として使われることも多い。しかし、社会で問題になっているバーンアウト（燃え尽き症候群）は、清々しさとは正反対の、むしろ「燃えたかったのに燃えられなかった」不完全燃焼の意味に近く、喪失感や抑鬱感をもたらす。とりわけ、使命感や熱意を持って仕事に取り組む人が陥りやすく、企業にとってもそのような人材がバ…

仕事におけるバーンアウト（燃え尽き症候群）は近年深刻化していたが、コロナ禍の長期化により、状況はさらに過酷になっている。このテーマを長年研究してきた筆者は、「バーンアウトは企業全体で対処すべき組織の問題である」と認識することが急務であると言う。本稿では、46カ国1500人超の調査をもとに、問題の深刻度を徹底的に分析し、組織で即座に実行すべき対処策を提示する。

新型コロナウイルス感染症は世界中で猛威を振るい、多くの人々が、ウェルビーイングの維持に苦労している。メンタルヘルスの悪化は、バーンアウト（燃え尽き症候群）の前兆となる。本稿は、コロナ禍のバーンアウトに関する調査から、重要事項をまとめたものだ。回答者たちは、メンタルヘルスの問題に加え、基本的欲求が満たされていないこと、そして孤独感や孤立感を訴えた。一方で、ウェルビーイング向上の報告もあり、その理由…

新型コロナウイルス感染症の拡大により、バーンアウト（燃え尽き症候群）に該当する症状や、職場の機能不全が深刻化した。世界のビジネスパーソンの心身には、いったいどんな変化があったのか。リーダーはダメージを負った従業員を回復させるため、どのように関与すべきか。30年にわたってバーンアウトを研究してきた第一人者に聞いた。

バーンアウト（燃え尽き症候群）は個人の問題であると同時に組織の問題でもあり、通常の時期ですら防ぐことは難しい。ましてや、新型コロナウイルス感染症のパンデミック期に、どうすれば最前線に立つスタッフたちを極度の疲労や生産性の低下から守れるだろうか。極限状態の中でもできる行動はあり、また、病院や業界によって違いがあるように見えても、基本原則は同じである。ボストン最大のマサチューセッツ総合病院の対策に学…

2011年にベンチャー投資プラットフォームのサークルアップを創業した筆者は、バーンアウトなど縁がない、と思い込んでいた。しかし順調だった事業に影が差し、プライベートや健康上の問題も出てくると、落ち込む時間が増え、頭痛にも悩まされるようになった。筆者は自分の変調に向き合い、CEO職を辞することにしたのだが、このバーンアウトの経験から、組織としてメンタルヘルスに取り組むうえでの6つの論点を紹介してい…

「日本一熱い男」と称される松岡修造氏は、常に明るく前向きで、いかなる困難も正面から乗り越えてきたというイメージを持たれているが、実際は消極的で、物事をネガティブにとらえやすい人間だという。そんな自分を変えるために、現役時代からメンタルコントロールの理論を実践することで、ネガティブ思考をポジティブ思考に転換してきた。日本を代表するテニスプレーヤーとして数々の偉業を成し遂げ、現在はジュニアのトップ選…

ファイザーは、いかにして新型コロナワクチンをスピード開発したのか。ビオンテックとの共同開発や臨床試験、初のメッセンジャーRNAワクチン製造といった過程は、製薬業界だけに価値のある話ではない。あらゆる業界のあらゆる規模の組織が、自社の問題解決や社会全体に役立つ重要な仕事をする際にも活用できる。本稿では、ファイザーCEOのアルバート・ブーラが、不可能と思われた挑戦をわずか8カ月で実現させた過程と、前例のないワクチン開発から得られた6つの学びを語る。

近年、ボランティア活動のための有給休暇を認めたり、独自のボランティアプログラムを開発したりする企業が増えている。コロナ禍による経済状況の悪化で、これらを削減せよとの圧力にさらされているかもしれないが、たとえ苦境でも継続すべき理由がある。なぜならば、ボランティア活動によって従業員の生産性やエンゲージメントが向上し、人材の採用や定着の改善にもつながることが、多くの研究で示されているからだ。だが、プログラムを開発するに当たって、企業は間違いを犯しがちだ。本稿では、多くの企業が遭遇する3つの落とし穴と、効果的なプログラムの設計および実行に役立つベストプラクティスを紹介する。

変化の激しい環境下で迅速に目的を達成するために、アジャイル手法を採用する企業がますます増えている。だが、アジャイル変革を掲げて大規模なプロジェクトを進めようとすると、目標達成に失敗するだけでなく、組織に混乱をもたらしてしまう。問題は、アジャイルチームの編成にある。リーダーは、アジャイルチームが他の広範なコラボレーションのネットワークに組み込まれているという事実を踏まえて、メンバーを選定しなくてはならない。本稿ではアジャイルプロジェクトのチームづくりにおける3つの誤りを解説し、「組織ネットワーク分析」を駆使することによってチームに最もふさわしい人材を見出す方法を説く。

2020年のマッキンゼー賞は、「ダイバーシティが企業にもたらす真の利益」（DHBR2021年3月号に翻訳掲載）に与えられたが、ここで説かれたダイバーシティの「学習と有効性のパラダイム」は、HBR1996年9-10月号で発表された本稿で最初に紹介されたものであった。当時の日本は、ダイバーシティについてそれほど関心が持たれていなかったが、この概念が普及しつつある現在、ダイバーシティ本来の意味を問い直し、その恩恵を享受するために必要な考え方が論じられている本稿は、とても意味あるものではないだろうか。

「何かをひらめいて創作するといっても、特に複雑なプロセスがあるわけではありません。私のアンテナに引っかかった、言葉やイメージといった何かを、さっとメモしたりスケッチしたりするという感じです」

HBRマッキンゼー賞は、ビジネス界、学術界のリーダーから成る独立した委員会により審査され、その年に米Harvard Business Review誌に発表された傑出した論文を賞するものである。同賞は実際的かつ革新的なマネジメントの考察を評価するため、1959年に設けられた。