退職者数が記録的な水準に達し、経済のあらゆるセクターが欠員の補充に苦慮している。端的に述べて、仕事は私たちに満足をもたらしていない。そしてパンデミックは、従来の苦痛に加えていっそうの重圧をもたらしており、エンゲージメントとレジリエンスは過去最低の水準にまで落ち込んだ。現在の趨勢を断ち切って、最高の人材を引き寄せつなぎ留めるには、仕事の中身そのものへの愛情が必要である。誰もが仕事を愛するような職場…

稀少な才能やスキルを持った個人が組織やチームのパフォーマンスに大きく影響する時代になった。そのような「スター人材」は、時に高い待遇を望むために扱いが難しい。しかしながら、リーダーがその対応を誤ると、スター人材はすぐに競合に引き抜かれ、多大な損失につながりかねない。筆者は、スター人材のマネジメントにおいて大切なのは、報酬よりも「自分が特別だと感じられること」だと述べる。筆者自身のコンサルティング会…

新しいアイデアや技術が普及する様子を示す理論として、「S字カーブ」はよく知られている。最初はなかなか普及しないが、その時期を乗り越えると急速に広まり、あるポイントに到達したら普及速度が再び緩やかになるという考え方だ。この理論は人の成長にも当てはまり、組織マネジメントに活用することで、従業員一人ひとりに最適なキャリアプランを提供し、ひいてはチームや組織に成長をもたらすことができると筆者は主張する。…

米国では2021年、4700万人もの労働者が自発的に退職し、「大退職時代」（グレート・レジグネーション）として大きな議論を呼んでいる。新型コロナウイルス感染症によるパンデミックを経て、現在の働き方に矛盾を感じ、転職を考える人が増えたといわれているが、その根底にあるものは何だろうか。3本の論稿を通して、労働市場の変化をもたらした要因を探り、個人のキャリアや私生活に対する考え方にもたらされた変化、さ…

ソニーは現在、6つの主要事業、約11万人の社員から成り、この10年だけを見ても事業と人材の多様化が進んでいる。多様性は組織全体の効率を低下させるという研究結果もあるが、ソニーは2022年3月期に売上高9兆9215億円、営業利益1兆2023億円と過去最高を更新するなど、多様性を企業の競争力につなげてきた。これは、創業時からの多様性を重視する企業文化や会社と社員の対等な関係性を継承し、共通の方向性と…

企業が事業目標の達成を目指す場合、適切な指標を定め、データを用いて現状を追跡し、進捗状況を管理することが通常だ。だが、ダイバーシティ関連の取り組みに目を向けると、この手法を採用していない企業があまりに多い。組織のダイバーシティを真剣に推進したいのならば、その重要性を声高に訴えるだけでなく、データ主導のアプローチを実践することが不可欠だ。ただし、人種やジェンダーなどダイバーシティに関するデータを収集・活用する場合、法的リスクを伴う可能性も無視できない。本稿では、このようなリスクを最小化しながら、自社に客観的な指標を導入し、目標達成に向けて着実に前進する方法を示す。

従来、企業が次の成長の波に乗る最も確実な方法は、本業の強みを隣接市場に広げて発揮することだった。ところが、最近になってその成功パターンが変わり始めている。強力かつ高成長な中核事業を持ちながら、新たに別の大きな中核事業（第2エンジン）を育てる企業が増えてきた。筆者らが第2エンジンを持つと見られる1000社以上の企業などをもとに分析したところ、成功する第2エンジンには、大きく3つのパターンがあり、そのいずれの場合であっても4つの要因が成功に寄与していることがわかった。本稿では、既存企業が今後も競争優位を維持するために役立つであろう、この要因について解説する。

仕事上の成長が妨げられるのには、いろいろな理由がある。だが、最も重要な理由の一つはめったに議論されない。つまり、あなたは過去の亡霊と戦っているのだ。子ども時代に家族システムの中で培った価値観や担った役割が、仕事の助けにもなれば妨げにもなる。これらを6つの要因から分析し、自身を新たな成長へと導くヒントを提示する。

2010年の米国「シチズンズ・ユナイテッド判決」で企業が政治家や政治団体に献金できる上限が取り払われて以来、政治献金は大幅に増加し、経営者は常に圧力にさらされている。その結果、業界の意向に沿ってくれたり、特定の大義をサポートしてくれたりする候補者や団体であれば、表向きのスタンスが自社と違っても献金の要請に応じる状況が生まれている。さらに深刻なのは、本来ならば株主から預かっているはずの資金が、経営者の判断で政治利用されている点だ。企業がこのまま政治献金を続ければ、顧客や従業員、投資家から厳しい目を向けられるだけでなく、企業価値を著しく損なうおそれさえある。本稿では、政治献金が抱える正当性の問題について論じ、経営者がこうした偽善の罠に陥ることなく、本来の企業経営の仕事に集中できるようにするための具体的な解決法を提示する。