新型コロナウイルス感染症は依然として大きな脅威である。このような状況下、どの組織も「在宅勤務からオフィス勤務へと戻すべきか」、戻すとするならば「どのように戻すのがよいか」を考えあぐねている。とりわけ問題なのは、「ワーク・フロム・ホーム（WFH: 在宅勤務）は生産性と創造性にどのような影響を及ぼしてきたか」である。本稿では、筆者らの調査から得られた知見を示す。

コロナ禍で突然、多くの人がリモートワークに移行し、仕事の仕方の見直しを迫られた。一方でこの事態は、仕事についての学びを得る貴重な機会ともなりえた。仕事はどこまで柔軟性や順応性を持てるか、リモート環境でコラボレーションや人脈はどう変化するか……。マイクロソフトに属する筆者らは、社員の日常作業を測定するシステムとアンケートを活用して、想定外の混乱や危機が人々の仕事の仕方に与える影響を、リアルタイムで…

ビジネスパーソンは仕事の仕方において、仕事と家庭の境界を曖昧にしがちな融合型と、明確に区別する分離型に二分される。リモートワークの常態化や長期化を想定すると、どちらの型であっても、心理的に仕事から離れてリフレッシュすることが難しくなり、積極的に管理する必要がある。この分野を長年研究してきた筆者は、時間と空間の2つの面において、型に合わせた対処が必要であると論じる。

オフィスの変遷を物語るうえで、転換点は4つある。最初は1960年代に普及し始めたキュービクルだ。空間を個人ごとに区切り、集中しやすい環境を構築しようとするものである。70年代にはテレワークが始まる。当初は自宅から近いサテライトオフィスを利用することで、移動の負荷軽減を目的とした。80年代にはＰＣが登場、働き方を根底から変えた。90年代からはメールによってコミュニケーション方法が大きく変化した。本…

オフィスには、集中や交流、協働、学習など、場所として複数の機能がパッケージ化されている。企業やビジネスパーソンはこうした機能を利用してきた。ところが、新型コロナウイルス感染症の影響により、数年前から進行していた職場環境の変化が加速度的に進んだ。オフィスに必要な機能があらためてあぶり出されたことで、これからのオフィスに何が求められるのか、新たな洞察が得られつつあるという。

日立製作所は、政府が新型コロナ禍による緊急事態宣言を解除した後、国内大手企業としていち早く、在宅勤務を続ける方針を表明した。働き方の制約を取り払い、海外で主流のジョブ型人材マネジメントを推進するためだ。さらに今夏、約1兆円規模の買収を完了し、従業員数32万人のうち外国籍が過半を占め、名実ともにグローバル企業となった。日立はどこを目指すのか。社長在任7年目、人事改革と経営改革を進めてきた東原敏昭社…

企業はこれまで、民主主義が弱体化していく現実に目をつぶってきた。自由市場を活発化させるという名目の下、莫大な資金を投じて都合のいい政策ばかりを支援することで、民主主義の弱体化を加速させてすらいる。だが、そうしてもたらされたのは自由市場資本主義の発展ではなかった。特定の支持者におもねるポピュリズムが台頭したことで、一般市民が犠牲になっただけでなく、公益が無視されて環境破壊は急速に進み、社会や地球の存続そのものを脅かしている。私たちは真剣に民主主義の再建に着手すべきであり、企業はその実現に向けて重大な責務を担っている。

職場の男女格差をなくすためにさまざまな取り組みが行われているが、現実には女性の昇進は停滞しがちだ。その理由として「女性にとって仕事と家庭の両立は困難だから」というもっともな理由で説明されることが多いが、実はもっと大きな問題──過重な労働を是とする文化──を覆い隠そうとする社会的・心理的防衛システムが働いているからだという。本稿では、女性の昇進を阻み、役割を固定化するこのシステムについて論じ、過重労働が当然だとする組織文化の再考を促している。

迅速に行動することで、顧客体験を変革し、競合企業の先を行く。そのために注目されてきたのが、環境の変化にフレキシブルに対応する「アジャイル手法」だ。しかし、真にアジャイルな組織を構築するには、多くのアジャイルチームを社内に構築するだけでは不十分で、アジャイルなシステムを構築し運営するアジャイル・リーダーシップ・チームが不可欠である、と筆者らは言う。このアジャイル・リーダーシップ・チームをどのように編成し、それぞれのメンバーがいかなる役割を持ち、どのようにチーム全体を運営すべきか。また、アジャイルにおいてリーダーシップに求められる謙虚さとは具体的にどのような態度なのかを、事例をベースに紹介する。

オンライン取引は最安値をめぐる過度の競争によって、ブランドエクイティを損ない、ブランド保有企業のみならず、顧客や正規販売業者にとって不利益につながることが多い。これを防ぐには、ブランド保有企業が適切な価格についての方針を打ち出し、自社の商品を不正な割引価格で宣伝あるいは販売するのを禁じることだ。価格協定が独占禁止法によって規制される一方、米国やカナダでは合意あるいは「単独の方針」によって、価格設定を合法的に実施することができる。特に、ブランド保有企業が独自に価格を決定する単独の方針は有効であり、適切に実施できれば、強力な武器となる。

新型コロナウイルス感染症の大流行によって多くの命が奪われ、世界的な景気後退が各地に深刻な影響を及ぼしている。キャリアにおいてもプライベートにおいても、危機的な状況に陥るとネガティブな感情に支配されがちだが、そうした状況でも我々はポジティブな変化を遂げることができる。心理学の世界で「心的外傷後成長」（posttraumatic growth）と呼ばれる現象だ。本稿では、成長を促進するための5つのステップを提示し、具体的にどのような成長の可能性があるかを例示する。

「天才と呼ばれるのは危険です。健全な自信を持ちながらも、自分を見つめて、強みと弱みを自問自答できるような自己を見つめられる状態がベストです」