戦略は複雑化が進んでいる。その影響で経営者は、組織の全体像を把握することが困難になった。筆者によれば、こうした状況は企業が従業員、顧客、サプライヤーの価値から発想することで、戦略をシンプルにする絶好の機会だという。本稿では成功し続けている企業に通底する、価値を重視した戦略「バリューべーストストラテジー」を解説する。

今日では、長年市場を支配してきた伝統的企業、創業から間もないベンチャー企業にかかわらず、斬新なビジネスモデルを持つライバル企業に出し抜かれることも珍しくない。こうした失敗の起きる理由について筆者は、経営者の立てる戦略に「包括的な視点」が欠けており、全体として整合性の取れた判断ができていないからだと指摘する。本稿では、伝統的企業、ベンチャー企業の経営者それぞれが陥りがちな戦略の失敗を紹介。そして、…

先行きが不透明で将来の予測が困難な時代であることに加え、深刻なコロナ禍は企業の戦略策定をより厳しいものにしている。こうした中でも、多くの経営者はコロナ後の新常態を見据えて、成長を可能にする新たな戦略を模索していることだろう。しかし、長年さまざまな企業でコンサルティング業務に携わってきた筆者らは、旧来の戦略策定の限界を指摘するとともに、企業価値を向上させるという意味で「日本企業の戦略は大いに改善の…

パンデミックを筆頭に、絶え間なく急速に変化するビジネス環境下において、企業にはその変化に対応する力が求められている。だが、企業の変革力を測定する優れたツールがなく、対処する術がなかった。そこで、筆者らは、ベイン・アンド・カンパニーのグローバル調査をもとに9つの特性から「チェンジ・パワー」を体系的に測定する方法を考案した。このチェンジ・パワーのスコアが高い企業は、競合企業よりも従業員エンゲージメン…

ベイン・アンド・カンパニーは、グローバルの調査をもとに企業の変革力を示す「チェンジ・パワー」を策定した。2021年7月に実施した最新の調査において、日本企業のチェンジ・パワー・スコアは、グローバルの企業と比較して著しく低いという結果となった。これは、遅々として変革が進まない日本企業の「変革力の乏しさ」をそのまま示しているといえるだろう。日本企業の変革力を高めるためには、どうすべきなのか。チェンジ…

カインズは競争の激しいホームセンター業界で成長を続け、2019年度には業界トップの売上高を記録した。その牽引役となったのが、ミスミグループ本社の社長を経てカインズに入社し、2019年から社長を務める高家正行氏である。自身の在任期間を第3創業期と位置付け、大胆な改革を実行してきた。高家氏は、自社にとって最適な戦略を選択するうえで、6つの視点を大切にしていると語る。その中で真っ先に考えるのは、キャッ…

2009年、ゼロックスのCEOに指名されたアーシュラ・バーンズは、フォーチュン500初の黒人女性経営トップとなった。7年間ゼロックスを率い、物言う株主（アクティビスト）と激しく争った末、2016年に退任した。その後、世界的通信会社ビオンのCEOを務め、いまも有力企業の社外取締役を務めている。これまでの人生における差別について、また目指すべきインクルーシブな社会について聞いた。

マイクロソフト前CEOのスティーブ・バルマーの後継者選びは紆余曲折の末、社内の人材であるサティア・ナデラが昇格した。この人事は結果として大成功であったが、巨大企業でありながら後継者についての計画がほとんどなされていなかったことがうかがえる。筆者らは、こうした後継者計画の欠陥が頻繁な上級幹部の交代につながり、ひいては会社の時価総額や投資家のポートフォリオに巨額な損失を与えると指摘する。本稿では、後継者が社外からの登用か、社内からの昇進かの違いによって生じうる損失額を定量化し、よりよい後継者を見出していくための解決策を提示する。

企業にとって、株主との対話は重要である。取締役や経営者が主要な投資家と定期的に会い、その知見をうまく活用できれば、よりよい経営ができる。では、投資家には、いつ、どのように会えばよいか。有益なフィードバックを得るにはどうすべきか。さらには、短期利益を求めてくるアクティビストにはどう対処すべきか。筆者らの長年の経験と調査をもとに、投資家との積極的かつ効果的な対話についての指針を提示する。

組織で働くうえで、自分の功績を上司や同僚に正しく理解してもらうことは大切だ。しかし、セルフプロモーションの方法を間違えると「いつも自慢ばかりしている嫌な奴だ」というレッテルを貼られ、場合によっては人事評価が下がるおそれさえある。職場で成功するには、実際に有能かつ好感度が高いだけでなく、周囲からもそう認識されなくてはならない。本稿では、反感を買うことなく、セルフプロモーションの恩恵を得るための具体的な手法を紹介する。

経営をめぐるさまざまな課題について興味深い提言をしてきたロジャー L. マーティン。本稿は『ハーバード・ビジネス・レビュー』誌へのデビュー作である。当時コンサルタントとしてさまざまな企業と仕事をしていたマーティンが、その経験から得た、企業が危機的な状況に陥るまでの4段階を明らかにする。そしてそこから脱するための「意識」を変革する方法について論じている。30年近く昔の論文ではあるが、いまも求められる変革の心構えとして、大切なことが語られている。

「我々の組織には猛烈な圧力をかけられました。米国大統領にいつも攻撃されていたのです」